2023年6月にフルモデルチェンジを迎えた新型アルファード40系であるが、そのプレミアムな質感と先進的な装備による、高価格設定は多くのファンにとって手に届きにくい存在となった。
しかしトヨタは、今後、低価格モデルの追加発売があることをほのめかしており、ファンの期待は高まっている。
そんななか、新たな低価格グレードの可能性を示唆するテストカーがスパイショットされた。

バックショットからは、バッジ類が一切貼られていないこと、そして三河の仮ナンバーが装着されていることが確認できる。


そして、最大の特徴として注目したいのが、シーケンシャルターンランプ、いわゆる「流れるウィンカー」が装備されていないことである。

現行モデルのいずれもが、片側4つのLEDによって構成される「流れるウィンカー」が標準装備されるが、テストカーでは内側の2灯のみが流れることなく同時に点滅する。これに関しては、リンク先の動画で詳しく確認することができる。
（つづきあり）
https://car-research.jp/alphard/turbo.html

>>8/11(金) 6:04配信
現代ビジネス

積荷のEVが勝手に燃え出した？

　7月26日未明、北海のオランダ沖で、3783台の車を積んだ自動車運搬船「フリーマントル・ハイウェイ」が火災を起こした。その中には498台のEVが含まれており、その1台から発火したと言われている。

　最初、船員が消火を試みたが成功せず、避難の途中に1人が死亡。残りの22人は30mの高さから海に飛び込んで救助された。

　EVのバッテリーは何もしなくても突然、発火することがあるという。また、一旦火が点くと消火が難しく、しかも、非常に高温になる。26日の夜のニュースで公開された熱感知カメラで撮影した映像では、火災はすでに船全体に広がっていた。

　ガソリン車の方は、燃料は乗船と下船のためだけなので、せいぜい5リットル程度しか入っていないというが、いずれにせよ、3783台の車が次々と燃えていたことは確かで、全長200mにもなる船の全体からは、白い煙がものすごい勢いで噴き出していた。火勢がだんだん鎮まったのは、1週間以上、燃え続けた後だった。

　この貨物船は北ドイツのブレーマーハーフェンの港を出発し、エジプトに向かう予定だったが(最終目的地はシンガポール)、150kmほど西進し、オランダ領海を航海中に事故が起こった。

　なぜか当初、この事件は日本ではほとんどニュースにならなかったが、実はこの自動車専用の貨物船は、愛媛県の正栄汽船が船主で、チャーターは川崎汽船、船籍はパナマだという。

　もし、積荷のEVが勝手に燃え出したのだとすると、ひどい災難だが、果たしてそれを証明することはできるのだろうか？　保険は効くのか。あるいは、火災元を証明できなかったら？　疑問が満載だ。

消火活動は遅々として進まず

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/a698962277aec7a3d2114885c39a52d3e7f4d9e6?page=1

　トヨタ自動車の佐藤恒治社長（５３）に自動車産業の変革期に挑む考えを聞いた。４月の社長就任後、佐藤氏が国内主要紙の単独インタビューに応じるのは初めて。取材は７月３０日にトヨタが出場した耐久レースが開かれた大分県日田市の「オートポリス」で行った。

□内燃機関は一定量は持つ
　――「全方位戦略」を掲げる背景は。

　「二つある。一つは、トヨタの目指す『幸せの量産』のためだ。地球上の誰一人も置いていかずに、移動の自由を提供する。地域の事情に合わせた解決策を持っているべきだ。

　もう一つはエネルギーセキュリティーだ。持続的な成長には脱炭素が必要で、エネルギー源は最終的には電気と水素の二つの柱がバランスをとって存在するだろう。電気の有用性は誰も疑わず、水素は保管性に優れ、形を変えやすい。

　だが、移行プロセスは現実的に考えないといけない。明日からすべてが電気自動車（ＥＶ）となったら、社会システムはスムーズに移行できるだろうか。プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）などが過渡的に、より効率的に存在すべき時がくる。内燃機関は一定量は持っていないといけない。

　全方位戦略は絶対にぶれない。信念を持ってやっている」

　――トヨタにとってＥＶの位置付けは。

　「ＥＶに対する解決策の提示が他社と比べて遅れていたのは事実だ。以前から開発を進めてきたが、機が熟してきたので、段階的に（開発状況などの）情報開示している。

　４月にＥＶの世界販売を２０２６年までに（現在の約６０倍にあたる）年１５０万台に引き上げる計画を表明した。部品メーカーを含めて規模をイメージしながら準備しないと顧客の需要に応えられない。

　『裏付けがあるのか』というのが次の疑問だと思ったので、６月の技術説明会で『ある』ことを示した。

　ＥＶはクルマの価値を拡張する上で非常に有力だ。車は大半の時間を止まったままで土地を占有している。その時間を使い、エネルギーや情報がクルマを介して移動できるようになれば、生活はもっと楽になる。その際、電気の特性は親和性が高い。

　ＥＶのモーターを使った駆動力はレスポンスが早い。強大な駆動力をすぐに出せる。車の付加価値も高められる。

　一方で、音がしない、振動がないことで、感情的な要素が失われる。説明会では、マニュアル操作が楽しめるＥＶを公開した。懐古主義ではない。駆動力に感情的な要素を加えれば、今までにない『ファン・トゥ・ドライブ』を作れる機会でもある。安心・安全は、トヨタのバッジつけて出す以上は絶対だ。

　目指すのは「クルマ屋のＥＶ」だ。車がコモディティー（汎用品）になってほしくない。

　（航続距離が大幅に伸びるといった）次世代ＥＶは、日本でも２６年にも高級車ブランド『レクサス』から投入する。レクサスに限らず、トヨタブランドも含めて広くやっていく」

□水素エンジン車、７合目に
　――水素を使って走る車の開発状況は。

　「（耐久レースへの参戦を通じて開発中の）水素エンジン車は、（目標とする）市販化を頂上とすると、７合目に到達するかしないかくらいのところに来た。燃焼を制御する技術は手の内に入り、排気処理に関する技術開発を進めている。

　燃料電池車（ＦＣＶ）と水素エンジン車のどちらが優位かは車両や走らせ方による。例えば、大型トラックで、重い荷物を載せる時は水素エンジン車のほうが効率が良い。水素社会に向けて、どちらも開発を続ける。

　水素の消費量は、商用車を軸に進むだろう。インフラの整備を促し、水素の重要性が高まれば、乗用車でも広がっていく」

　――ほかの自動車メーカーとの連携はどうする。

　「これまでは、とにかく（技術を）隠して、車を発表する時に開示して優位性を保とうとした。競争力を生み出す一つの手法だが、今はそういう時代ではない。開示することで、多くの関係企業に、我々が進もうとしている技術的な道筋を示せる。そこに共感があればパートナーを作れる。最終的に日本の産業力を高めることが大事だ。

　日本の自動車メーカー同士の連携が進んでいるのは、業界が向き合うテーマや規模感により、協調する領域が増えてきたからだ。一定の領域では協調しつつ、自社の強みを持つ事業戦略をとらないと戦っていけない」

>>2 へ続く

□関連スレ
【業績】トヨタの１Ｑ営業益１兆円超、市場予想上回る－株価終値で最高値【7203】 [エリオット★]
https://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1690874858/

2023/08/04 05:00
読売新聞
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230802-OYT1T50215/

米運輸省は7月28日、平均的な新型乗用車の燃費を10年以内に1ガロンあたり58マイル（1リットル当たり約25キロメートルに相当）以上にすることを義務付ける案を発表した。この動きは、自動車業界が化石燃料から電力にシフトするのを支援するためのバイデン政権の取り組みを基にしたものだ。

米運輸省道路交通安全局（NHTSA）は、自動車メーカーが2027年から企業平均燃費（CAFE）目標を引き上げることを求め、乗用車では年率2％、小型トラックでは同4％の改善を求めている。最終目標は、2032年までに全車種平均で1ガロンあたり58マイルを達成することだ。同局は、60日間のパブリックコメント期間を経て、最終的な規則をまとめる。

今回のNHTSAの提案は、その内容が野心的すぎると考えている可能性が高い自動車メーカーからの反発を引き起こすかもしれない。しかし、電気自動車（EV）やハイブリッド車の普及が、自動車メーカーに新たな選択肢を提供することになる。この提案は、商用車も対象としており、地球温暖化を加速させる二酸化炭素（CO2）の排出量を9億トン削減する可能性がある。

環境保護論者で生物多様性センターの責任者のダン・ベッカーは、新たな提案について「さほど驚くべき内容ではない」とフォーブスの取材に語った。

「実現可能な最大限の効率基準を設定するというNHTSAの義務を果たすためには、もっと強力なものであるべきだ。自動車メーカーは、安価で効率的な技術をたくさん持っているが、政府が効率化を強制しない限り、棚に置かれたままになってしまう」と彼は述べた。

バイデン政権によってすでに制定された法律で、消費者はバッテリーEVに乗り換えるインセンティブを与えられ、適格モデルには最高7500ドルの税額控除が適用される。自動車メーカーやバッテリーメーカーは、EVを生産するための米国内の新工場に多額の補助金を支給される。

NHTSAは、今回の提案で消費者の累積燃料費が500億ドル節約されると見積もっている。「自動車の燃費が良くなることは、米国人の懐が潤い、国全体のエネルギー安全保障が強化されることを意味する」と、ピート・ブティジェッジ運輸長官は声明で述べた。

NHTSAは、乗用車の燃費要件の強化とともに、商用ピックアップおよび業務バンの燃費を2030年から2035年にかけて、毎年10％改善することを提案している。

https://forbesjapan.com/articles/detail/65174

　日産自動車は7月31日（現地時間）、北米市場で今秋発売する「Z NISMO」2024年モデルを発表した。Z NISMO は、最高出力420HPと馬力とトルクが向上し、NISMOにより調整されたサスペンションやブレーキ、改良されたエアロボディワーク、強化されたサスペンション、よりアグレッシブなタイヤコンパウンドを備えた幅広のホイールの採用により、象徴的なスポーツカーのパフォーマンスを向上させた。価格は後日発表される。

　NISMOグレードは、北米で展開される「Z Sport」グレードと「Z Performance」グレードの性能を継承し、より興奮とダイナミックなパフォーマンスを求めるユーザーに向けたグレードとしている。

　Z NISMOが搭載するV型6気筒ツインターボエンジンは、最高出力420HP、最大トルク384lb-ftに高められ、他のグレードと比較して出力で20HP、トルクで34lb-ft強化された。最大トルクは2000-5200rpmで発生され、ドライバーが全回転域で強力なパフォーマンスを発揮。エンジンの馬力向上は、冷却の改善、ターボチャージャーのブーストとタービン速度の向上を実現する改良された電子ウエストゲート制御、GT-R NISMOからインスピレーションを得た独立した点火タイミングの組み合わせによって達成。サーキットパフォーマンスを向上させるために強化されたエンジンオイルクーラーも備える。

　トランスミッションはサーキットユースを重視した9速ATを専用採用。他のZグレードのトランスミッションと比較して、クラッチパックを改良し、より素早いシフトチェンジを可能にし、エンジン管理ソフトウェアの改訂に加え、Z NISMOのトランスミッションは「Z Performance」と比較してシフトダウン時間をほぼ半分に短縮。ローンチコントロールにより、よりアグレッシブなスタンディングスタート加速も実現したという。

　タイヤは、GT-Rでも使用されている ダンロップ「SP SPORT MAXX GT600」を装着。リアタイヤは、「Z Performance」に装着されている275/35R19より10mm幅が広くなり285/35R19となった。

　ホイールは、NISMO専用の軽量グロスブラックとなるRAYS製19インチホイールを装着。Z Performanceの19インチホイールよりも0.5インチ幅が広くなり、フロント幅10インチ、リア幅10.5インチ、先進的な構造によりNISMO専用ホイールは軽量に仕上げられたとしている。

　そのほか、装備面ではパフォーマンスグレードで提供される装備を基本に、インテリアの強化として、赤色アルマイト処理されたエンジンスタートボタンとドライブモードボタン、手動調整可能なレカロシート、12時の位置に赤いマーカーが付いた革とアルカンターラで包まれたステアリングホイールが含まれる。

【北米市場で今秋発売する「Z NISMO」2024年モデル】































Car Watch　2023年8月1日 11:41
https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1520576.html

※他ソース
日産、「フェアレディZ NISMO」発表 当面は振替販売のみで価格920万400円
https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1520575.html

ラグジュアリー
セミラグジュアリー→該当なし

高級
レクサス

少し高級
スバル

大衆車
トヨタ、日産、三菱、ホンダ、スズキ、マツダ

廉価車
ダイハツ