6月に就任したマツダの毛籠勝弘社長は、電気自動車（EV）専用の車台（プラットホーム）の導入が2027年になるとの考えを示した。電動化に向けてトヨタ自動車とはソフトで連携する。毛籠氏はEVについて「スモールプレーヤーであると自覚している」とした上で、「意志のあるフォロワーだ」と述べた。

毛籠氏は14日、日本経済新聞社などの取材に応じた。

マツダは30年に世界で販売する車のうち、25～40%をEVにする計画を掲げる。EV専用プラットホームについては従来、最も早い場合で26年にも導入するとみられていたが、時間をかける見通しを示した形だ。

EV生産には、ガソリン車などを製造するための従来のプラットホームも活用し、EV生産が軌道に乗るまではガソリン車も同じラインで生産する用意を整えている。マツダはガソリン車向け部品を生産する取引先を多く抱える。毛籠氏が「電動化をいっきに進めると供給網がついてこれない」とみているためだ。

EVの駆動装置である「イーアクスル」などの開発・生産では、広島県内の企業を中心とする地場サプライヤーと新会社を設立している。「特に電動化技術そのものは、やはり地元で育んでいきたい」と述べ、まずは広島を中心とした国内でEVの研究開発などを進める方針を示した。

毛籠氏は「EVの進展速度は国によって異なる」と述べ、国や地域の電源構成などに応じて柔軟に電動車を投入していく考えも示した。EV専用車の品ぞろえを増やすのは28年からで、それまではハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）を組み合わせて販売していく戦略を描く。

EVの性能を左右する車載ソフト開発についてはトヨタと協業を進めている。ソフトや制御部品を含めたEVの設計思想について「トヨタと協力している」と説明。「基本部分を一緒にすることで今後大きな利点になる」と話した。

EVの新しい生産技術「ギガキャスト」についてはメリットを理解した上で、「もう少し考えながら採用するかしないかというのを決めていけばいい」と話した。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC140AS0U3A710C2000000/