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    カテゴリ： EV・ハイブリッドカー・燃費

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    1: 2023/08/11(金) 21:28:33.87 ID:dDOojTQk9
    >>8/11(金) 6:04配信
    現代ビジネス

    積荷のEVが勝手に燃え出した？

    　7月26日未明、北海のオランダ沖で、3783台の車を積んだ自動車運搬船「フリーマントル・ハイウェイ」が火災を起こした。その中には498台のEVが含まれており、その1台から発火したと言われている。

    　最初、船員が消火を試みたが成功せず、避難の途中に1人が死亡。残りの22人は30mの高さから海に飛び込んで救助された。

    　EVのバッテリーは何もしなくても突然、発火することがあるという。また、一旦火が点くと消火が難しく、しかも、非常に高温になる。26日の夜のニュースで公開された熱感知カメラで撮影した映像では、火災はすでに船全体に広がっていた。

    　ガソリン車の方は、燃料は乗船と下船のためだけなので、せいぜい5リットル程度しか入っていないというが、いずれにせよ、3783台の車が次々と燃えていたことは確かで、全長200mにもなる船の全体からは、白い煙がものすごい勢いで噴き出していた。火勢がだんだん鎮まったのは、1週間以上、燃え続けた後だった。

    　この貨物船は北ドイツのブレーマーハーフェンの港を出発し、エジプトに向かう予定だったが(最終目的地はシンガポール)、150kmほど西進し、オランダ領海を航海中に事故が起こった。

    　なぜか当初、この事件は日本ではほとんどニュースにならなかったが、実はこの自動車専用の貨物船は、愛媛県の正栄汽船が船主で、チャーターは川崎汽船、船籍はパナマだという。

    　もし、積荷のEVが勝手に燃え出したのだとすると、ひどい災難だが、果たしてそれを証明することはできるのだろうか？　保険は効くのか。あるいは、火災元を証明できなかったら？　疑問が満載だ。

    消火活動は遅々として進まず

    続きは↓
    https://news.yahoo.co.jp/articles/a698962277aec7a3d2114885c39a52d3e7f4d9e6?page=1
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1691756913/0-

    【積荷のEVが発火…!? 「自動車運搬船火災事故」を機にドイツで噴出した“EV危険かもしれない論”の危険性】の続きを読む

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    1: 2023/08/10(木) 10:12:58.46 ID:icwYzeW3
    米運輸省は7月28日、平均的な新型乗用車の燃費を10年以内に1ガロンあたり58マイル（1リットル当たり約25キロメートルに相当）以上にすることを義務付ける案を発表した。この動きは、自動車業界が化石燃料から電力にシフトするのを支援するためのバイデン政権の取り組みを基にしたものだ。

    米運輸省道路交通安全局（NHTSA）は、自動車メーカーが2027年から企業平均燃費（CAFE）目標を引き上げることを求め、乗用車では年率2％、小型トラックでは同4％の改善を求めている。最終目標は、2032年までに全車種平均で1ガロンあたり58マイルを達成することだ。同局は、60日間のパブリックコメント期間を経て、最終的な規則をまとめる。

    今回のNHTSAの提案は、その内容が野心的すぎると考えている可能性が高い自動車メーカーからの反発を引き起こすかもしれない。しかし、電気自動車（EV）やハイブリッド車の普及が、自動車メーカーに新たな選択肢を提供することになる。この提案は、商用車も対象としており、地球温暖化を加速させる二酸化炭素（CO2）の排出量を9億トン削減する可能性がある。

    環境保護論者で生物多様性センターの責任者のダン・ベッカーは、新たな提案について「さほど驚くべき内容ではない」とフォーブスの取材に語った。

    「実現可能な最大限の効率基準を設定するというNHTSAの義務を果たすためには、もっと強力なものであるべきだ。自動車メーカーは、安価で効率的な技術をたくさん持っているが、政府が効率化を強制しない限り、棚に置かれたままになってしまう」と彼は述べた。

    バイデン政権によってすでに制定された法律で、消費者はバッテリーEVに乗り換えるインセンティブを与えられ、適格モデルには最高7500ドルの税額控除が適用される。自動車メーカーやバッテリーメーカーは、EVを生産するための米国内の新工場に多額の補助金を支給される。

    NHTSAは、今回の提案で消費者の累積燃料費が500億ドル節約されると見積もっている。「自動車の燃費が良くなることは、米国人の懐が潤い、国全体のエネルギー安全保障が強化されることを意味する」と、ピート・ブティジェッジ運輸長官は声明で述べた。

    NHTSAは、乗用車の燃費要件の強化とともに、商用ピックアップおよび業務バンの燃費を2030年から2035年にかけて、毎年10％改善することを提案している。

    https://forbesjapan.com/articles/detail/65174
    https://nozomi.2ch.sc/test/read.cgi/liveplus/1691629978/0-


    【米運輸省、乗用車に「1リッター25キロ」の燃費基準を提案】の続きを読む

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    1: 2023/07/14(金) 18:05:56.94 ID:SC7obkuK
    6月に就任したマツダの毛籠勝弘社長は、電気自動車（EV）専用の車台（プラットホーム）の導入が2027年になるとの考えを示した。電動化に向けてトヨタ自動車とはソフトで連携する。毛籠氏はEVについて「スモールプレーヤーであると自覚している」とした上で、「意志のあるフォロワーだ」と述べた。

    毛籠氏は14日、日本経済新聞社などの取材に応じた。

    マツダは30年に世界で販売する車のうち、25～40%をEVにする計画を掲げる。EV専用プラットホームについては従来、最も早い場合で26年にも導入するとみられていたが、時間をかける見通しを示した形だ。

    EV生産には、ガソリン車などを製造するための従来のプラットホームも活用し、EV生産が軌道に乗るまではガソリン車も同じラインで生産する用意を整えている。マツダはガソリン車向け部品を生産する取引先を多く抱える。毛籠氏が「電動化をいっきに進めると供給網がついてこれない」とみているためだ。

    EVの駆動装置である「イーアクスル」などの開発・生産では、広島県内の企業を中心とする地場サプライヤーと新会社を設立している。「特に電動化技術そのものは、やはり地元で育んでいきたい」と述べ、まずは広島を中心とした国内でEVの研究開発などを進める方針を示した。

    毛籠氏は「EVの進展速度は国によって異なる」と述べ、国や地域の電源構成などに応じて柔軟に電動車を投入していく考えも示した。EV専用車の品ぞろえを増やすのは28年からで、それまではハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）を組み合わせて販売していく戦略を描く。

    EVの性能を左右する車載ソフト開発についてはトヨタと協業を進めている。ソフトや制御部品を含めたEVの設計思想について「トヨタと協力している」と説明。「基本部分を一緒にすることで今後大きな利点になる」と話した。

    EVの新しい生産技術「ギガキャスト」についてはメリットを理解した上で、「もう少し考えながら採用するかしないかというのを決めていけばいい」と話した。
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC140AS0U3A710C2000000/
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1689325556/0-



    【マツダ新社長「27年にEV用車台」　トヨタとソフト協力】の続きを読む

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    1: 2023/06/29(木) 06:36:49.85 ID:0dqCpNL89
    2023年6月29日 06時00分　

    　新エネルギー車の普及が著しい中国で、中国メーカーがプラグインハイブリッド車（PHV）を積極投入している。これまでは電気自動車（EV）に注目が集まっていたが、EVの航続距離への不安が根強いことに加え、補助金の打ち切りで割高感が強まったEVからの回帰の流れが生まれ始めている。（石井宏樹）

    　中国の新エネルギー車　中国政府はEV、燃料電池車（FCV）、PHVをほかの車と区分。補助金や規制を通じて生産・販売両面で優遇している。2022年の中国の新エネ車の販売台数は前年比93％増の688万台。全体の販売台数の4分の1を初めて超えた。

    ◆新たなSUVを続々…吉利がPHVで攻勢

    　中国浙江省杭州市に本社を置く吉利グループは昨年11月のPHVの中型スポーツタイプ多目的車（SUV）に続き、今年5月にも新たな中型SUVを発売。今年中にさらにもう1車種を発売する予定で攻勢をかけている。

    　吉利の広報担当者は「EVは高価なため、消費者は完全な電動化に懐疑的だ。エンジンと組み合わせることで電池を小さくでき、航続距離の不安も取り除ける」と利点を強調する。

    　吉利はEV専業の米テスラや、自ら電池を製造するBYDと比べ、電池のコスト競争で不利だ。広報担当者は「私たちには長年、PHVをつくった経験があり、モーターやエンジンを内製できる」と説明。新たなハイブリッド技術を開発し、エンジン製造のノウハウを新エネ車の強みに変えようとしている。

    　初期のPHVは充電速度や航続距離で不十分な点が多かったが、「今では100キロをモーターのみで走れるPHVもある。新しい技術を好む中国の消費者を満足させられる」という。

    ◆うまみも需要も薄れたEV、急伸するPHV

    　PHV躍進は数字上でも明らかだ。中国の業界団体によると、今年1～4月の新エネ車販売台数は前年同期比36％増の184万台。内訳を見ると、EVは125万台で全体の7割を占めるが、伸び率は19％にとどまった。一方、PHVは58万台と台数ではEVに及ばないが、増加率は94％とほぼ倍増した。

    　昨年末で新エネ車への補助金が打ち切られたため、消費者にとって高価な電池を大量に搭載するEVは価格上の強みが薄まった。テスラなどEV大手が値下げ攻勢をかけたことで収益が悪化し、メーカーにとってもうまみは減りつつある。

    　EVはこれまで政府から環境対応を求められるタクシー会社やネット予約タクシーの運転手らが顧客として買い支えてきた。しかし、タクシー需要が飽和状態になり、EVの販売増加の余地が小さくなっている。一方、ガソリンも使えるPHVは航続距離の不安が少なく、通勤や旅行などで一般消費者の根強い支持を集めている。

    続きはソースで
    https://www.tokyo-np.co.jp/article/259236
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1687988209/0-



    【中国で強まるPHVへの回帰　補助金打ち切りでEVに割高感　競争激化でメーカー同士の場外戦も勃発】の続きを読む

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    1: 2023/06/13(火) 11:11:42.60 ID:ChtTYCgi0 BE:659060378-2BP(7000)

    画像
    no title


    https://motor-fan.jp/mf/article/145116/?amp=1
    https://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1686622302/0-


    【トヨタ テスラのマネをしてギガキャスト採用へ 修理費が高くなる厨死亡ｗｗｗ（画像あり）】の続きを読む

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    1: 2023/06/13(火) 07:39:47.63 ID:OCMjhB4I
    トヨタ自動車は、今の電池に代わる「全固体電池」について、早ければ2027年にEV＝電気自動車での実用化を目指す方針を明らかにしました。一方、水素を燃料にした車も強化し、複合的な戦略で脱炭素の取り組みを進める方針です。

    トヨタ自動車が明らかにした今後の脱炭素の戦略によりますと、EVでは、今の電池に代わる「全固体電池」について、ハイブリッド車から搭載するとした従来の計画を変更し、早ければ2027年にEVでの実用化を目指します。

    一方、2026年に投入予定の次世代の車種については、工場内で組み立て途中の車が自走することで生産ラインの投資を抑えるほか、車体の空気抵抗の改善などを行って、開発と生産のコストを今の半分に引き下げるとしています。

    こうした競争力を高めた車種を2030年の世界販売目標の350万台のうち170万台で投入する計画です。

    一方、水素を燃料にした燃料電池車についても、トラックなど商用車を中心に事業化を加速させる方針です。

    ヨーロッパと中国市場の強化や、他社との提携によって2030年には、いまと比べて原価を37％削減することを目指します。

    トヨタは、こうした複合的な戦略で脱炭素の取り組みを進める方針で、世界的なEVシフトのなかで、いかに存在感を示せるかが焦点になります。
    2023年6月13日 5時11分
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230613/k10014097481000.html
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1686609587/0-


    【トヨタ自動車 早ければ2027年 EVで「全固体電池」実用化へ】の続きを読む

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    1: 2023/06/15(木) 06:24:30.91 ID:lZqvIYal
    日産自動車の軽の電気自動車（EV）「サクラ」が快走している。軽はコスパの良いエンジン車の金城湯池だが、発売から1年間の累計販売は4万台規模に達した。入念な価格戦略と性能のメリハリで「2台目需要」などをつかみ、普及が鈍い日本のEV市場でのシェアが一気に4割を超えた。今後は日本特有の軽EVのノウハウを生かした海外展開が課題となる。

    「軽EVが消費者の新たな選択肢になった」。日産東京販売の清水健一取締...
    2023年6月15日 5:00
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC06CCX0W3A600C2000000/
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1686777870/0-



    【日産EV「サクラ」快走、国内市場の4割超に　発売1年】の続きを読む

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    1: 2023/05/17(水) 23:11:27.37 ID:quvNF8Jl9
    スズキ、ダイハツ工業、トヨタ自動車は2023年5月17日、3社で共同開発した商用軽バンの電気自動車（BEV）を、日本自動車工業会の展示イベントで公開すると発表した。

    今回公開されるBEV商用軽バンは、スズキ、ダイハツの小さなクルマづくりのノウハウと、トヨタの電動化技術を持ち寄って共同開発した、軽商用車向けの電動パワートレインを搭載している。

    同車の企画に際しては、物流の課題解決を目的とするトヨタ、いすゞ、スズキ、ダイハツの合弁会社、Commercial Japan Partnership Technologies（CJPT）も参画し、効率的なラストワンマイル輸送に最適な仕様を追求。一充電あたりの走行距離は200km程度を見込んでおり、配送業等の顧客のニーズに応えられる車両を目指して現在開発を進めているという。車両についてはダイハツが生産を行い、スズキ、ダイハツ、トヨタから2023年度内にリリースされる予定だ。

    同車のプロトタイプは、「G7広島サミット（主要国首脳会議）」に際して日本自動車工業会が開催する、自動車業界のカーボンニュートラル（CN）達成に向けた取り組みを紹介する展示イベント（開催期間：2023年5月18日～21日）にて公開される。（webCG）

    2023.05.17
    https://www.webcg.net/articles/-/48279

    BEV（プロトタイプ「ダイハツ仕様」）
    no title

    BEV（プロトタイプ「スズキ仕様」）
    no title

    BEV（プロトタイプ「トヨタ仕様」）
    no title
    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1684332687/0-


    【スズキ、ダイハツ、トヨタが新型軽商用BEVのプロトタイプを公開】の続きを読む

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    1: 2023/05/12(金) 22:36:26.92 ID:UEkgb8GG9
    本田技研工業の英国現地法人であるホンダモーターヨーロッパ・リミテッドは2023年5月12日（現地時間）、新型電気自動車（EV）「e：Ny1（イーエヌワイワン）」を発表した。欧州各国で同年秋から順次発売する。

    e：Ny1はホンダのEVブランド「e：N」シリーズの欧州市場向けモデルだ。ホンダが欧州に投入するEVとしては「ホンダe」に続く2番目のモデルとなる。

    発進直後からのスムーズで力強い加速と繊細な制御を実現するという電動モーターやWLTCモードで412kmの航続距離を実現した大容量バッテリー、EV専用のボディー骨格などで構築される「e：N Architecture F（イーエヌアーキテクチャーエフ）」を採用。ホンダが培ってきたダイナミクス技術に基づくスポーティーな走り、人車一体感の高い独自のドライビングプレジャーを提供するという。（webCG）

    2023.05.12
    https://www.webcg.net/articles/-/48260

    e：Ny1（イーエヌワイワン）
    no title

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    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1683898586/0-


     【ホンダが新型電気自動車「e：Ny1」を発表　2023年秋から順次発売　欧州】の続きを読む

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    1: 2023/04/19(水) 22:50:33.87 ID:H9LZLHTs9
    世界の自動車各社が中国で電気自動車（EV）など電動車の生産体制の整備を急いでいる。ホンダは2024年に中国内で2つのEV工場を稼働させ、独フォルクスワーゲン（VW）も生産拠点を増やす。EVの覇権を争う米国も自国での生産を促しており、各社は対応を迫られている。供給網分断の中で米中双方に基盤を築き、EVの生産が滞らないよう備えを固める構えだ。

    電動車シフトが他国よりも早く、世界最大のEV市場である中...（以下有料版で、残り1232文字)

    日本経済新聞　2023年4月19日 17:40
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC153XZ0V10C23A4000000/
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1681912233/0-




    【EV生産、米中分断に備え　ホンダやVWが中国に新工場】の続きを読む

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    1: 2023/04/26(水) 12:05:26.80 ID:HxZNlgBx9
    　ホンダは２６日、電気自動車（ＥＶ）の事業戦略を発表し、国内で２０２６年までに４車種を投入すると明らかにした。北米市場では２５年に中大型ＥＶの販売を開始する。中国では販売車種をすべてＥＶに切り替える目標時期を３５年に前倒しした。

    時事通信　2023年04月26日11時26分
    https://www.jiji.com/jc/article?k=2023042600439&g=eco&utm_source=top&utm_medium=topics&utm_campaign=edit
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1682478326/0-



    【ホンダ、国内でＥＶ４車種投入　２６年までに―新戦略発表】の続きを読む

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    1: 2023/04/27(木) 23:51:40.36 ID:bPj77jVH9
    スバルは2023年4月26日、電気自動車「ソルテラ」のソフトウエアアップデートを発表した。同年5月下旬より順次実施する。

    スバル・ソルテラに施されるアップデートの内容は、先日発表された「トヨタbZ4X」のそれに準じたものである。既納の車両および今後生産されるすべての車両に適用されるもので、既納のオーナーは販売店に車両を持ち込むことでアップデートを受けられるという。

    アップデートの内容は以下のとおり。

    （1）急速充電性能の改善
    ・一日に、急速充電器でフル充電（150kWの急速充電器でバッテリー残量が10％の状態から80％の状態まで充電することを指す）できる回数を、現状の2回程度から約2倍に変更する。
    ・電池残量80％以上での急速充電の時間を、約20～30分（外気温などによって異なる）短縮する。

    （2）航続距離の表示の変更
    ・メーター表示の航続可能距離が「0km」になるタイミングを変更。これまでは大きなバッファを持たせていたが、今後は表示が切り替わるタイミングをより遅らせることで、可視化される航続可能距離を延ばす。（メーター上での航続可能距離は延びるが、実際の航続可能距離が延びるものではない）

    （3）メーター表示の改善
    ・走行中、充電中を含め、これまでバーグラフでのみ表示されていたバッテリー残量計に「％」表示を追加する。
    ・エアコン使用時の航続可能距離を、より実態に合わせたものに変更する。

    （webCG）

    2023.04.26
    https://www.webcg.net/articles/-/48185

    ソルテラ
    no title
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1682607100/0-


    【スバルが電気自動車「ソルテラ」のアップデートを発表　充電性能やメーター表示を改善】の続きを読む

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    1: 2023/03/29(水) 23:36:39.66 ID:jEWA97DC9
    日産自動車は2023年3月28日、R32型「スカイラインGT-R」をベースに、同社の最新電動化技術を織り込んだ「R32 GT-R EVコンバージョンコンセプトモデル」の製作を開始すると発表した。

    日産は今回のプロジェクトについて、「日産には『GT-R』や『フェアレディZ』」などが持つ“走り”や“運転の楽しさ”そして“パワフルなエンジン”の魅力に憧れ、情熱を持って入社した多くの技術者がおり、現在そうした技術者は入社当時と同じ情熱で最新の電動化技術の研究を行い、より安全でワクワクするドライビング体験を世の中に届けるためにクルマづくりにまい進している。このプロジェクトは、そんな技術者の“最高に好きなクルマに、今、自分が最高と思う技術を掛け合わせたら、世の中の人がもっとワクワクするクルマをつくれるのではないか”という思いをきっかけに発想された」と説明している。

    ベースとする車両には、日産の技術者が愛し国内外の数々のレースで勝利を収め、今もなお世界中のファンから高い支持を得ている「R32型スカイラインGT-R」を選択。そこに日産の最新電動化技術を織り込むことで、世界に1台のEVコンバージョン コンセプトモデルを製作する。

    日産は、最先端のEV技術をR32型GT-Rに搭載するEVコンバージョンモデルを通じて、「EVならではのワクワクする運転体験や魅力をお伝えしたい」とコメントしている。この取り組みの様子は、日産公式Twitter等で作業や進捗（しんちょく）状況を含めて随時発信される。（webCG）

    2023.03.29
    https://www.webcg.net/articles/-/47993

    スカイラインGT-R（R32型）
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    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1680100599/0-



    【日産がR32型「スカイラインGT-R」のEVコンバージョンプロジェクトを開始】の続きを読む

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    1: 2023/04/08(土) 00:24:05.73 ID:dpcehrbk
    トヨタ自動車は7日、2026年までに電気自動車（EV）の世界販売を年間150万台にすると発表した。主要市場の米国では25年から現地生産する。開発の専門組織を新たに設け、生産手法も刷新する。米テスラをはじめ、欧米や中国の自動車メーカーがEVシフトを進めるなか、トヨタも本格的に事業体制を整えて対抗する。

    1日に就任した佐藤恒治社長が都内で新体制方針説明会を開いて表明した。トヨタの22年のEV販売実績...
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFD073XT0X00C23A4000000/
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1680881045/0-




    【トヨタ、26年までにEV年150万台販売　10車種追加】の続きを読む

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    1: 2023/03/25(土) 13:54:59.65 ID:A4bPGhpl9
    全文
    https://news.yahoo.co.jp/articles/ca51c78857984beaa4873717374770c652e5ec7d


    自動車メーカーや世界各国がこぞって舵を切った自動車の電動化。
    電動車の中心となる電気自動車（ＥＶ）の普及には、充電スタンドや車載電池のリサイクルといった、自動車の「周辺事業」も必要だ。
    だが、国内では想定よりＥＶの普及ペースは遅く、急増してきた充電器は一時減少した。
    企業側はニーズを探り直すなど立て直しを図る。

    ＥＶをめぐっては、電気料金や資源価格の高騰で車載電池のリサイクルの重要性が高まるなど周辺事業にチャンスが広がる。
    さまざまな業界が注目し、関西でも異業種連携が進む。

    ■採算合わず

    「これからＥＶシフトが進む。大阪市としては契約更新を希望したんですが、採算が厳しかったようです」

    大阪市役所の地下駐車場に設置されたＥＶの急速充電器。
    今月２４日でのサービス終了が決まったことに、市の担当者は残念そうに話した。
    充電器は「エコカーの普及促進」を目指す事業の一環として、市が運営事業者と契約し、平成３０年３月に設置された。

    だが利用は伸びず、今年度の利用は２月末時点で６８回。
    昨年度は４２回にとどまっていた。充電するのにも駐車場代が別途かかる利便性の悪さも災いしたようで、充電器の運用事業者は「総合的に判断して契約更新見送りに至った」と説明する。

    ここ数年、ＥＶ充電器の撤去は各地で起きている。

    地図制作会社のゼンリン（北九州市）の調査によると、全国の商業施設などの公共の場所で使えるＥＶ用充電器の数（普通充電器、急速充電器の合計）は、右肩上がりを続けていた。
    ２４年度に始まった国の大型補助金制度なども後押しし、３０年度に３万基を突破。２４年度から令和元年度までの７年間で約４倍に急増した。

    だが、元年度の３万３２０基をピークに２年度には２万９２３３基と減少。その後微増したが、今年２月末現在も３万基には戻っていない。
    ＥＶの普及が想定より進まなかったのが原因だ。

    ＥＶの普及を見込み、早くに設置された充電器は次々と耐用年数を迎え、設備を更新しても採算が合わないとして撤去するケースが増えたとみられる。

    ■国、企業動く

    政府は令和１２年度に、国内のＥＶ充電器を１５万基に伸ばす計画を立てる。４年度、５年度にそれぞれ関連予算を計上。
    経済産業省は「充電器が減ったことは認識している。増やす取り組みをしていかないといけない」とし、テコ入れを図る。

    企業も動き出した。
    充電器はどんな場所にどれくらいあれば利用しやすいのか。大阪府内でＥＶや充電器を保有する企業などが連携し、共同で実験する試みが今年２月から始まっている。

    参加しているのは関西電力、家電量販店の上新電機、高島屋など１２社。
    実験では、各社が所有する充電器とＥＶを参加企業間で共用（シェア）。参加企業は営業車などでＥＶを使いながら、充電器の利用頻度や場所などをデータ化し、需要のありそうな場所の条件を探る。
    データをもとに、主に法人向け用の充電器を設置していくという。

    一般向けに充電器設置を拡大する際の要となるのが、集合住宅だ。
    日産自動車が昨年１２月にまとめた、ＥＶ購入を検討する４００人（３０～５０代）へのアンケートによると、集合住宅に住んでいるが充電設備が無いため「ＥＶ購入が難しい」と考える人は８８・６％いた。

    これを受け、日産は積水ハウスと組み、今月４日から横浜市内の積水ハウスの集合住宅に充電器を設置、日産のＥＶ「リーフ」を貸し出し１泊２日でＥＶと充電器のある暮らしを無料で体験する実験を始めた。集合住宅でのニーズを探り、両社とも将来の商品開発に役立てる。

    東京都が、新築マンションにＥＶの充電設備設置を義務づける全国初の条例を定めるなど、今後集合住宅への設置が進む可能性がある。
    住宅業界のＥＶ対応も加速しそうだ。
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1679720099/0-


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    1: 2023/03/20(月) 21:09:34.67 ● BE:323057825-PLT(13000)

    トヨタ自動車は3月20日、歩道での移動をアシストする前1輪・後2輪という3輪タイプのモビリティ「C+walk S」を発売すると発表した。
    価格は標準モデルが49万8000円、“Safety support”モデルが50万5000円。

    　トヨタの新たなモビリティシリーズ「C+walk」の第2弾として登場する「C+walk S」は、
    自分一人の力で歩けるものの、日常生活の中で長距離・長時間の歩行に困難を感じている人をサポートすること目的とした3輪タイプのモビリティ。

    　「C+walk S」は、走行時、運転者から前方の路面が見やすい前1輪・後2輪の3輪構成となり、
    後2輪を駆動するモーターにインホイールモーター方式が採用され、リアホイール内にブラシレスDCモーターを各々配置した。
    また、最小回転半径を0.95mとし、狭い道などでのスムーズな取り回しを実現させるとともに、パンクの心配がないノーパンクタイヤ（10インチ）を全輪採用している。

    最高速は6km/hで、人が「歩く」速度域で移動。
    1回の満充電での連続走行距離は約12kmを達成。
    2.5kgと軽量な脱着式リチウムイオンバッテリーを付属の専用充電器（AC100V）に接続することで、およそ2.5時間で充電可能としている。

    トヨタ、歩道を走行可能な3輪モビリティ「C+walk S」 インホイールモーター採用で価格49万8000円から
    https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1487185.html
    no title
    https://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1679314174/0-


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    1: 2023/03/15(水) 12:36:20.99 ID:dpvwAjeU
    【オースティン=奥平和行】米ゼネラル・モーターズ（GM）のメアリー・バーラ最高経営責任者（CEO）は14日、米アップルが自動運転機能を備えた電気自動車（EV）に参入するとの観測について、「過小評価すべきではない」と述べた。新規参入は自動運転車の市場の大きさを示すものだと指摘し、投資を継続する考えを示した。

    米テキサス州オースティン市で開いているテクノロジーと音楽の祭典「SXSW（サウス・バイ・サ...
    2023年3月15日 12:22
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN151Q50V10C23A3000000/
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1678851380/0-



    【AppleのEV参入「過小評価すべきでない」　米GMのCEO】の続きを読む

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    1: 2023/03/05(日) 08:48:45.41 ID:MAUJrdIF9
    中国の電気自動車（EV）会社のBYDが、今年からATTO3というSUV（スポーツ多目的車）の発売を開始した。1グレードの設定で、販売価格は消費税込みの440万円だ。

    昨年発売された韓国のヒョンデIONIQ5が479万円からなので、それより手軽に買える価格設定である。また、車両寸法も、IONIQ5よりやや小ぶりで、トヨタのカローラクロスに近いので、国内の道路でより扱いやすいといえる。

    　BYDは、創業者の「Build Your Dream（夢を築け）」との想いを社名として名づけたもので、中国名では「比亜迪」と書く。

    　創業は1995年で、たとえば米国のテスラモーターズの2003年設立より古い。ただし、当初はバッテリーメーカーとして事業をはじめている。

    　中国は、1990年代初頭からEVへの関心を高めており、電気自動車シンポジウム（EVS）にも積極的に参加。産学ともに知識を深めていった。そうした流れのなかにBYDもあったといえるだろう。

    そして2003年に中国国営の自動車メーカーを買収し、自動車産業への参入を開始した。この年は、テスラの設立と重なる。2年後の2005年には早くも日本法人を設立し、15年に太陽光発電事業に乗り出している。

    　また、EVバスを2019年に日本に導入するなど、乗用車の前に公共交通への参入を行うことで地盤固めをし、日本市場の様子をつぶさに研究してきたといえるのではないか。そして、いよいよ乗用車販売に踏み切ったのである。


    長いので続きはソースで
    Yahoo(web cartop） 3/4(土) 17:40
    https://news.yahoo.co.jp/articles/56893b4924d20be47be7feb079f87700d2d0b961
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1677973725/0-


    【知れば知るほど驚異でしかない！　中国のEVメーカー「BYD」が日本を席巻する可能性】の続きを読む

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    1: 2023/03/11(土) 18:30:59.31 ID:axwpe5OJ
    米国で最も購入が検討されているエコカー（純ＥＶ＋ＰＨＥＶ）はトヨタの準中型ＳＵＶ「ＲＡＶ４」の電動化モデル（ハイブリッド、ＰＨＥＶ）であることが分かった。購入が検討されている上位１０台には日本車が多くランクインしている。

    最近、米国でエコカーを購入する際、純ＥＶよりもハイブリッドを選択する消費者が増えているようだ。ケリー・ブルー・ブック（Ｋｅｌｌｅ　Ｂｌｕｅ　Ｂｏｏｋ）レポートによると、新車購入者の２５％が電動化モデルを検討していることが分かった。これら顧客のうち、約二倍が純粋ＥＶよりハイブリッドを検討しているという。

    ケリー・ブルー・ブック「ブランド・ウォッチ・レポート」による直近（昨年第４四半期）の購入検討ランキングを見ると、１位トヨタＲＡＶ４ハイブリッド、２位ホンダＣＲ－Ｖハイブリッド、３位テスラモデルⅢ、４位トヨタハイランダーハイブリッド、５位フォードマーベリックハイブリッド、共同５位ホンダアコードハイブリッド、７位トヨタカムリハイブリッド、８位フォードライトニングハイブリッド、９位トヨタプリウス、１０位フォードボルトＥＶだった。

    上記ランキングのうち日本車は実に６台もランクインしている。また、純粋ＥＶは２台のみで、あとはすべてハイブリッド車だった。韓国車はランクインしていない。

    ハイブリッドへの選好度が高い理由としては、走行距離がバッテリーによって制限されないため、走行距離や充電インフラ不足に対する懸念が少ないが挙げられる。また、ＥＶに比べてハイブリッド車は安価であり、走行コストも比較的安い。そのため従来の内燃機関車の利便性を持ちながらも、ＥＶの不便さを感じることなく燃費の良さを享受し、環境への負荷も減らせるという利点がある。

    ＥＶへの移行ムーブメントにやや乗り遅れているとみられる日本車メーカーだが、ハイブリッドに対する選好度が米国でも根強いこと分かったことは、ポジティブな要素となるとみられる。

    一方、韓国の現代自動車・起亜自動車はＥＶの開発・販促を積極的に推し進めており、アイオニック５（現代）やＥＶ６（起亜）は世界の有力自動車賞でも受賞するなど専門家からの評価も高い。昨年前半は米国市場でも一時、テスラに次ぐＥＶ販売量を記録したが、その後成立した米インフレ削減法（ＩＲＡ）により、最大約１００万円のＥＶ購入補助金の対象外となり、販売量が減少した。ケリー・ブルー・ブックの購入検討ランキングで圏外になったもその影響があるとみられる。

    ちなみに、韓国のエコカー市場ではＥＶの販売量が２０２２年９月にハイブリッド車を初めて追い抜いた。韓国ではハイブリッド車の購入補助金が２０２１年から廃止されるなど、ＥＶ時代にシフトしているが、しかし２０２２年には前年比１４．３％増となる合計２１万１３０４台のハイブリッド車（新車）が販売されるなど、根強い人気を誇っている。輸入車ではレクサスやトヨタのハイブリッド車が販売上位に名を連ねている。

    https://korea-economics.jp/posts/23031101/
    http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1678527059/0-


     【「米国人が買いたいエコカーＴＯＰ１０」に日本のＨＶが６台　韓国ＥＶは圏外に】の続きを読む

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    1: 2023/03/10(金) 10:34:32.86 ID:sfFDhA4W9
    　三菱自動車が２０３５年に、世界販売に占める電動車の比率を１００％の水準に引き上げる目標を設定することがわかった。先行するプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）に加え、電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）を積極投入する。

    　近く発表する。従来は３０年に電動車の比率を５０％とする目標を掲げてきた。関係者によると、３０年に５０％の目標は変えずに、５年間で電動化比率を大幅に高める見通し。品ぞろえを充実させ、電動化が進む欧州でのＥＶ投入も計画する。

    　三菱自はコロナ禍の影響で２０年３月期の連結決算で、最終利益が２５７億円の赤字となった。その後はレジャー用多目的車「パジェロ」の生産拠点閉鎖といった構造改革を行い、主力の東南アジア市場に力を入れる選択と集中を行った。２３年３月期の最終利益は過去最高の１４００億円を見込む。

    読売新聞2023/03/10 05:00
    https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230310-OYT1T50018/
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1678412072/0-


    【三菱自動車、３５年に電動車比率１００％水準へ…ＥＶやＨＶを積極投入】の続きを読む

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