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    カテゴリ:自動車ネタ > EV・ハイブリッドカー・燃費

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    1: 2018/02/15(木) 22:51:58.467 ID:IY6J10H1d
    人生変わりそう
    引用元 http://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1518702718/0-

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    【リッター20キロの車に憧れる】の続きを読む

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    1: 2018/01/26(金) 15:36:05.223 ID:JrUwQVko0
    エンジンカー\(^o^)/オワタ
    引用元 http://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1516948565/0-

    【エンジン温まらないと風が出ない→電気自動車ならすぐ温風なんだがw 】の続きを読む

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    1: 2018/01/21(日) 09:57:13.16 ID:CAP_USER
    メディアでは盛り上がりを見せている電気自動車だが、実際に販売されているクルマのなかでのEVの割合はまだ少ない。しかし、そんな状況も変わる可能性がある。世界が脱ガソリン車・ディーゼル車を叫び始めるなか、2018年は真のEV元年になるかもしれないのだ。

    電気自動車(EV)が大きな盛り上がりをみせているが、世界のクルマの売り上げでEVが占める割合はほんの少し。1パーセント以下というわずかなシェアだ。

    しかし、いま世界各地で、内燃機関に終止符を打とうとする動きが加速している。2017年だけでもさまざまな州や都市に加え、インド、英国、ノルウェー、オランダ、フランスが、今後数十年のうちにガソリン車やディーゼル車を段階的に廃止することを表明した。この惑星で最大のクルマ市場、中国も同じ方向に向かおうとしている。

    政府の奨励策がクルマの購入者たちの行動に与える影響は大きい。その証拠に、いまではノルウェーの自動車販売の30パーセントをEVが占めている。

    化石燃料で走るクルマの将来が脅かされるなか、自動車メーカーは世の流れに適応する以外の選択肢を失った。GMはEVへの完全移行を目指している[日本語版記事]。英国のジャガーランドローバーは、20年までに全車種にEVのオプションをつけるとしている。スウェーデンのボルボも19年までに同様の施策を行う予定だ。

    つまり18年にEVを買おうと思っている人には、かつてないほど多くの選択肢が広がっているのだ。

    テスラの“手の届く”セダンである「モデル3」はようやく生産台数を拡大し、40万台の予約注文をどうにかさばき始めるかもしれない(イーロン・マスクが“生産地獄”を抜けられれば[日本語版記事]の話だが)。大衆向けEVである日産リーフ[日本語版記事]の新型には、いくつか新機能も追加されている。ジャガーの高性能なEV「I-PACE」は、テスラと張り合うことになるだろう。

    というわけで、低公害車を考えているなら2018年は好機だ。冒頭の動画でこれらのEVを紹介しているので、どんな選択肢があるか探ってみてほしい。
    https://wired.jp/2018/01/20/2018-year-electric-car/
    引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1516496233/0-
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    【本当の「電気自動車元年」は2018年になる、と考えていい理由 】の続きを読む

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    1: 2018/01/17(水) 17:29:14.80 ID:CAP_USER9
    https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00458208

     イタリアのスポーツカーメーカー、フェラーリはバッテリー駆動のスーパーカーを製造し、高級電気自動車の分野で米テスラに挑む。最高経営責任者(CEO)のセルジオ・マルキオンネ氏が明らかにした。

     フィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)からスピンオフされたフェラーリは、イタリアのデザインと超高速ロードスターを特徴とする他社を寄せ付けないブランド力を損なうことなく、ラインアップを拡充し、販売台数を伸ばしてきた。

     両社を率いるマルキオンネ氏は16日、デトロイトで開催中の北米国際自動車ショーで記者団に対し、フェラーリが同社初のスポーツタイプ多目的車(SUV)を2019年の遅い時期か20年に投入する計画も明らかにした。「市場で最速」のSUVとなるという。

     マルキオンネ氏は「電気スーパーカーが製造されるとすれば、フェラーリが一番乗りになる」と言明。「人々はテスラがスーパーカーで成し遂げたことに驚いている。私はイーロン氏がやったことを軽んじるつもりはないが、それは私たち皆ができることだと考える」と語った。

     フェラーリがバッテリー駆動のスーパーカーを投入すれば、イーロン・マスク氏率いるテスラから販売と注目を奪う機会となり得る。テスラは「ロードスター」「モデルS」によってライバル各社よりも先に高級電気自動車市場の定義を確立させた。(ブルームバーグ)

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    引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1516177754/0-

    【フェラーリ、EVスーパーカー投入へ テスラ「ロードスター」に対抗 】の続きを読む

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    1: 2018/01/13(土) 09:47:08.21 ID:osYOoHvh0 

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    東京オートサロン2018のNGKブースは、モータースポーツとスパークプラグを前面に打ち出している。デモカ―としてSUPER GTの
    参戦車両(GT-R)が展示され、そのうしろにイリジウムプラグなど同社の主力製品が並ぶ。

    130本のイリジウムプラグ全品番の展示は圧巻だ。以前と違って最近のクルマはプラグ交換など必要としないかのようだが、
    エンジンのことを考えればプラグは消耗品であり、しっかりメンテナンスする必要がある部品のひとつだ。

    https://response.jp/article/2018/01/13/304661.html
    引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1515804428/0-

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    【軽自動車とHV車のアイドリングストップに警鐘 プラグを酷使している 東京オートサロン2018】の続きを読む

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    1: 2018/01/09(火) 09:23:11.66 ID:CAP_USER9

    EVやオートパイロットなど、先進的なブランドイメージを売りにするテスラ。だが、新車の納車時期が不透明にも関わらず、"予約"に2000万円超の頭金が必要となるなど、ここにきて問題が噴出。新しい技術やコンセプトの車は大歓迎だが、車を買ってくれるユーザーを大事にする姿勢が求められている。

    ■大量受注もモデルSの生産はひと月僅か260台

     テスラは、2010年に日本市場にも参入するが、充電設備が不充分でEV自体がエコカーの主役になっていないことから顧客はごく一部の富裕層にかぎられる。

     お膝元の北米でも、モデルSは年間3万台にも届かず、2016年度のテスラの世界販売台数は8万台以下に留まっている。言うまでもなく、先行投資が膨らんで最終損益は赤字の垂れ流し状態だ。

     ただ、常に新しい価値の創造にチャレンジする、有望銘柄に熱いまなざしを向けるのが浮世離れの投資家たちの世界。米国の株式市場では、テスラの株価が急騰し、時価総額でフォードとGMをあっさり抜き去ったほどである。

     投資家がテスラ株に期待感を寄せるのは、採算性よりも夢とロマンを追い求めるマスクCEOが打ち出す壮大な野望だ。年間生産台数を2018年までに50万台、2020年までに100万台にする大胆な計画をぶち上げたことも好材料となった。

     その拡大戦略のカギを握るのが新型車の「モデル3」の投入。最低価格が3万5000ドル(約400万円)というコストパフォーマンスの高さを売りに2016年3月予約開始後、わずか3週間で40万台もの大量受注を獲得したことでも関心を集めた。

     ところが、である。当初計画では2017年9月には1500台、同12月までに2万台を生産する予定だったが、フタを開けてみれば、9月はわずか260台。生産ラインの溶接技術などが量産レベルまで達していないのが難航している理由だ。

     受注ぶんの納車だけでも気が遠くなるほど先になる見通しで、マスクCE0も「生産地獄」に陥っていることを認めている。

    ■新車ロードスターは2年後納車でも頭金に2840万円

     まさに時代の寵児も「好事魔多し」だが、米メディアの情報によれば、テスラの現金燃焼ペースは1分間当たり約8000ドル(約91万円)。このペースで燃焼すると、数カ月後には手元資金を使い果たす計算になる。このため、テスラでは、あの手この手で現金をかき集める姑息な戦術を練り出した。

     例えば、初の商用EVトラックの「セミ」と新型「ファウンダーズ・シリーズ・ロードスター」の投入を発表したが、ロードスターの納車は2年余り先にもかかわらず、購入には頭金25万ドル(約2840万円)の大金を払わなければならない。トラックのセミは5000ドル(約57万円)で予約注文できるが、生産に入るのは2019年の計画だ。

     新たなモデルを生産するにも工場設備に巨額の資金が必要になるのは目に見えているが、そうまでして現金を確保しなければならない厳しい台所事情といえる。

     起業家が大ボラを吹くのは、壮大なビジョンを持っていることの裏返しだともいわれている。しかし、現時点でのマスク氏は、起業家としてモノづくりのための投資拡大ではなく、口からのでまかせで嘘八百を並べ立て、株価を吊り上げるマネーゲームに興じるギャンブラーのように思えてならない。

    ■ユーザーにとって「不都合な現実」をどう説明するのか

     前述のロードスター、現在開発中で発売時期が遅れる可能性があるにもかかわらず、最初の1000台の特別仕様「ファウンダーズ・シリーズ・ロードスター」の購入を希望する場合、車両価格全額となる25万ドル(約2840万円)を頭金として払えと、かなり強気な姿勢を取っている。

     モデル3ですらまともに納入できていない状況では、この車が納入されるのは、いったいいつになるのだろうか……。

     セミに関しても、現在の生産設備では足りないため、設備投資が必要なのは明白だ。しかし、現在テスラはモデル3生産への大規模投資のため、1四半期当たりの現金燃焼は10億ドル(約1140億円)を超えているといわれている。さらなる手持ち資金をどう生み出すのだろうか? 

     債権者や株主に投資を要請しなければならないかもしれない状況だが、マスク氏はこの問題について、現在のところ明確な説明をしていない。

     モデル3だけでも、事前予約台数は50万台に上っているが生産すらままならない。モデルが増えて資金が分散すれば、さらに首が絞まることになるだろう。

    ベストカーWeb 1/9(火) 6:30
    https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180109-00010000-bestcar-bus_all&p=1





    【納車不透明でも頭金2840万円 テスラの『不都合な真実』 】の続きを読む

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    1: 2018/01/08(月) 02:27:08.10 ID:CAP_USER
    http://toyokeizai.net/articles/-/203317

    2018年01月07日
    竹内 昌義 : 建築家、大学教授

    はじめまして。建築家の竹内昌義です。私は、横浜にある「みかんぐみ」という建築設計事務所で共同代表をしています。また、山形市の東北芸術工科大学で建築のデザインを教えています。このたび、「エネルギーから考えるこれからの暮らし」というテーマで連載することになりました。どうぞ宜しくお願いします。

    私は、大学でエネルギーをあまり必要としないエコハウスなどを設計したきっかけで、エネルギーや林業の話に興味を持ち、多くのエコハウスやエコタウンを設計してきました。日本の国土の67%は森林ですが、あまりうまく活用されていません。でも大きなポテンシャルを秘めています。エネルギーでも、パリ協定の取り組みからの遅れが指摘されていますが、こちらも大きな可能性を秘めています。それらを含めエネルギーや林業、建築の話をしていきたいと思います。

    自動車EV化は、自動車業界にとどまるものではない

    さて、連載の第1回は、木の話や住宅の話とは一見遠く見えるかもしれませんが、昨2017年に大潮流となった「自動車のEV(電気自動車)化とエネルギーの関係」について考えてみたいと思います。

    多くの読者がご存じだと思いますが、イギリスとフランスは「2040年以降、化石燃料を原料とするガソリン車、ディーゼル車の販売を認めない」と宣言しました。例えばスウェーデンに本拠を置くボルボグループなどは、これらを受け「2019年以降に発売するクルマ全てに、電気モーターを搭載する」と発表しています。

    一方、日本ではどうでしょうか。自動車関係者がそのことに大きな衝撃を受けているのはもちろんですが、マスコミも含め、「自動車の将来はハイブリッド(HV)なのか、EVなのか、はたまた究極の燃料電池車なのか」などと、それぞれの可能性を議論しているようです。

    私に言わせれば、こうした議論は少しずれています。というのも、この自動車EV化の話は、自動車という個別業界にとどまるものではないからです。EV化の話は、もっと大きな「社会全体のエネルギー」という観点から見ると、ごく自然な話です。その意味では、日本は30年遅れてしまったかもしれません。まずは、その点から説明していきましょう。やはり、私たちが注目しなければいけない国はドイツです。
    (リンク先に続きあり)

    引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1515346028/0-

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    引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1515346028/0-

    【【EV】日本はEV化の超重要な流れをわかっていない 自動車の「EVシフト」はどこから来ているのか 我々が注目すべきはドイツ】の続きを読む

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    1: 2018/01/08(月) 05:50:39.01 ID:dFh5yyxa0● BE:645596193-2BP(2000)
    sssp://img.5ch.net/ico/nida.gif
    日本はEV化の超重要な流れをわかっていない
    自動車の「EVシフト」はどこから来ているのか
    2018年01月07日
    http://toyokeizai.net/articles/-/203317?display=b
    引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1515358239/0-


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    【日本で電気自動車とか無理だろ。アパートやマンションの共同駐車場にコンセントなんてないぞ 】の続きを読む

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    1: 2018/01/02(火) 17:19:50.39 ID:CAP_USER9
    https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00456410

    トヨタ自動車が検討している電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHV)などの生産計画が明らかになった。2020年にも高級車ブランド「レクサス」の小型車「CT」ベースのEVと、スポーツ多目的車(SUV)「RAV4」ベースのPHVの生産を始める。21年からはセダン型の新型燃料電池車(FCV)を生産する。30年に同社の世界販売全体の約半分にあたる550万台の電動車を販売する目標に向け、電動車両の商品拡大と生産体制構築を急ぐ。

    レクサスCTベースのEVは、生産子会社のトヨタ自動車九州(福岡県宮若市)で20年半ばをめどに生産する。クロスオーバーと呼ばれる小型SUVタイプで、まずは中国への輸出を想定する。

    トヨタは新エネルギー車(NEV)規制を導入する中国を皮切りに世界各国でEVを導入する。中国ではまず天津市と広東省の合弁工場で生産したEVを販売する見通しだが、これに加え、日本からレクサスのEVを輸出することで幅広い顧客層を取り込む。20年代前半には日本、インド、米国、欧州でもEVを投入する方針だ。

    一方、20年春にも高岡工場(愛知県豊田市)でRAV4ベースのPHVの生産を始める。さらに21年秋をめどに、FCV「ミライ」の後継車種の生産を元町工場(同)で始める計画だ。
    トヨタは世界各地で異なる電動車のニーズに全方位で応える。30年に世界で550万台の電動車を販売する目標だ。30年にハイブリッド車(HV)とPHVで現在の約3倍にあたる計450万台、EVとFCVで計100万台の販売を目指す。

    今後は部品を含む生産体制の構築が課題となる。HVで培ったモーターやインバーター、電池などの中核技術を生かし、世界で電動車の生産体制を作り上げる。電池の開発・供給でパナソニックとの協業も検討している。
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    【トヨタ、20年にレクサスブランドのEV生産開始 電動車両を拡大 】の続きを読む

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    1: 2017/12/31(日) 13:46:48.68 ID:CAP_USER9
     スズキやSUBARU(スバル)、日野自動車、ダイハツ工業はトヨタ自動車が主導する電気自動車(EV)の基盤技術の開発会社に合流することを決めた。新たに参加する4社は2018年1月から技術者を派遣する。最新のEV技術を共有し、小型車、中型車、商用車など各社が強みをもつ車種に必要なEVの技術開発を加速する。商品化で先行する欧米勢や中国勢に対抗する。

     トヨタ、マツダ、デンソーが9月に設立した「EVシー・…※続く

    配信2017/12/31 2:00
    日本経済新聞 続きは会員登録をしてお読みいただけます
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25267430Q7A231C1MM8000/
    引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1514695608/0-


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    【トヨタEV技術開発、7社連合に スズキ・スバル・日野・ダイハツが参加 】の続きを読む

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    1: 2017/12/25(月) 23:51:26.420 ID:H0ULDEy+0XMAS
    1回の充電で250km走れて
    最高時速140km
    税金は電気自動車だから安い
    前後の車載カメラ搭載
    自動ブレーキ完備
    4人乗り

    これで100万ならみんな買うと思うんだけど
    引用元 http://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1514213486/0-

    【なんで新車で100万くらいで軽自動車の電気自動車販売しないの? 】の続きを読む

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    1: 2017/12/22(金) 07:15:42.96 ID:CAP_USER9
    ホンダと日産自動車が、電気自動車(EV)の走行距離を延ばして充電時間も大幅に短縮できる「全固体電池」をそれぞれ開発していることが21日、分かった。充電に時間がかかるEVの弱みを次世代電池で克服し、普及拡大を狙う。トヨタ自動車も開発を急いでおり、電池技術を巡る自動車各社の競争が激化している。

     全固体電池は正極、負極、電解質が全て固体で、液漏れの恐れがなく安全性が高いとされる。数分で充電でき、現在主流のリチウムイオン電池の数十分と比べて大幅に短くできる。大容量化に向いているため、1回の充電で走行できる距離を延ばすことも可能だ。

    ホンダ幹部は、全固体電池について「(電動化の)勝ち技になる可能性が非常に大きい」と潜在性の高さを強調する。

     ただ、量産には技術的な課題も多い。トヨタは200人体制で開発を進めており、2020年代前半に車への搭載を計画。日産も20年代後半の実用化を目指す。ホンダは具体的な時期を明らかにしていない。

    配信2017.12.21 16:20
    SankeiBiz
    https://www.sankeibiz.jp/business/news/171221/bsa1712211620007-n1.htm



    【【全固体電池】ホンダと日産が次世代電池 「勝ち技になる可能性大」 EV長距離走行へ開発 】の続きを読む

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    1: 2017/12/18(月) 20:48:43.59 0
    将来の話な

    引用元 http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/morningcoffee/1513597723/0-


    【電気自動車の時代なると災害時の電気供給出来ない時どうなんの 】の続きを読む

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    1: 2017/12/18(月) 14:58:02.49 ID:CAP_USER9
    トヨタ自動車は18日、エンジン車だけの車種を2025年ごろまでにゼロにすると発表した。電気自動車(EV)に、ハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)、燃料電池車(FCV)も加えた「電動車」を、すべての車種に設定する。

     併せて、20年から売り出すEVを20年代前半には10車種以上に増やすことも発表した。まず発売する中国に続いて、日本、インド、米国、欧州に順次投入していく。世界各地で強まる環境規制に対応していくためだ。

     トヨタは13日、電動車の世界販売台数の割合を15%から30年ごろには50%以上に引き上げる方針を発表。約150万台から約550万台に増やす想定だ。これを達成するため、電動車用の電池をめぐるパナソニックとの提携強化を検討することも公表していた。

     量産HVの「プリウス」を世界に先んじて発売してからことしで20年。HVや「究極のエコカー」と位置づけるFCVだけでなく、長く慎重だったEVにも注力。商品化の出遅れを取り戻していく。

     世界販売で首位を争う独フォルクスワーゲンが25年までに50種のEVを投じる方針を示すなど、電動車シフトは世界的に加速している。

    配信2017年12月18日13時36分
    朝日新聞デジタル
    http://www.asahi.com/articles/ASKDL4F6BKDLOIPE01M.html
    引用元 http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1513576682/0-


    【トヨタ、エンジン車だけの車種ゼロへ 2025年ごろ 】の続きを読む

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    1: 2017/12/13(水) 12:28:42.64 ID:CAP_USER9

     トヨタ自動車とパナソニックは13日、午後3時半から東京都内で記者会見を開く。電気自動車(EV)などに使う車載電池での提携策などについて発表する。トヨタの豊田章男社長やパナソニックの津賀一宏社長が出席する予定だ。

     パナソニックは車載電池の最大手で、既にトヨタはハイブリッド車用電池で提携関係にある。生産コスト削減のため、新たにEV電池の規格づくりなどで連携する。

     トヨタは日本で燃料電池車の普及に取り組んでいる。中国や欧州では政府が主導し、EVへのシフトが進んでいる。トヨタとパナソニックが連携し、海外勢に対抗する。

     トヨタはEVの商品化に向け、他社との協業を加速させている。9月にはマツダに加え、EVの基幹技術を共同開発する新会社を設立。11月にはスズキが2020年ごろにインドで生産を始めるEVを調達し自社ブランドで販売することを検討すると発表した。中国メーカー2社が開発したEVを現地合弁会社で生産することも検討している。

    配信2017/12/13 11:43
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24572740T11C17A2EAF000/

    関連ニュース
    EV電池規格づくり トヨタとパナソニック提携
    https://www.nikkei.com/article/DGKKZO24566570T11C17A2MM8000/


    【トヨタとパナソニック、EV車載電池で提携 両トップ午後3時半会見 】の続きを読む

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    1: 2017/12/08(金) 14:18:24.51 ID:CAP_USER9
    http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/opinion/15/108556/120500023/


    テスラは11月16日にEVの大型トレーラー「セミ」を発表した。
    そして、同社が新たに開発する充電設備「メガチャージャー」を利用すれば、わずか30分間の充電で400マイル(約640km)の走行が可能だとしていた。

    30分で充電するには1600キロワットの電力が必要

    英オックスフォード大学の教授らが2013年に設立したオーロラ・エナジー・リサーチの最高経営責任者(CEO)を務めるジョン・フェダーセン氏の推計によれば、
    メガチャージャーなるものを使ってセミに30分で充電するには1600キロワットの電力が必要になるという。

    同氏は、これは3000~4000戸に上る"平均的な住宅"が30分間に使う電力量に匹敵し、
    テスラが現在EV乗用車向けに展開している充電設備「スーパーチャージャー」の10倍の出力が必要になるとも指摘した。

    テスラはこの調査結果に対するコメントを控えた。

     テスラのイーロン・マスクCEOは以前、メガチャージャーには太陽光発電を利用する計画だと明らかにしていたが、日照量が少ない場合に備えて電力系統にも接続するかどうかについてはまだ明らかにしていない。

     テスラの現在の充電設備スーパーチャージャーの多くは、電力の一部を再生可能エネルギーによって生み出している。また、同社は電力系統への負担を減らすため、蓄電池を利用する可能性についても実験的な取り組みを進めている。

     テスラは、メガチャージャーの設置をいつから始めるかは明らかにしていない。

    全文はURL先で
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    引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1512710304/0-

    【【EV】テスラのEV大型トレーラー、充電に4000戸分の電力必要という調査結果 テスラ「コメントを控える」 】の続きを読む

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    1: 2017/12/01(金) 14:03:34.44 ID:CAP_USER
    米下院共和党の税制改革案に、電気自動車(EV)購入者を対象とした税控除の廃止が盛り込まれた。実現すればEVの普及に水を差すだけでなく、州独自の優遇策を設ける地域とそれ以外との格差が拡大する可能性が出てきた。

    共和党の議員たちは、ただのクルマオタクに税制改革の行方を見守るよう仕向けることが可能だと証明してみせた。下院に提出した税制改革法案に、電気自動車(EV)購入者を対象とした7,500ドルの税控除の廃止を盛り込んだのだ。

    2009年に景気刺激策の一環として設けられたこの優遇税制は、バッテリーや発電コストが十分に下がるまで、環境負荷の少ないEVの購入費をガソリン車と同じくらいまで下げることを目的としていた。ボストン コンサルティング グループは、EVの価格は25年から30年頃にはガソリン車と同程度になるとの見通しを示している。

    自動車の情報サイトを運営するKelley Blue Bookによると、EVを除いた新車の平均価格はEVと比べて約2,400ドル安い。税控除はガソリン車との価格差を縮め、環境問題への意識の高い消費者がエコカーを購入するのを後押しするためのものだ。

    EVの販売も購入も厳しくなる?

    しかし今回の法案により、これまでの取り組みがすべて無駄になるかもしれない。米国の自動車市場は、EVを購入できる人たちと化石燃料で走るクルマしか買えない人たちに分断される可能性があるのだ。

    税控除が廃止されると、自動車各社はEVを売ることがさらに厳しくなる。エコカーへの移行を積極的に行ってきたメーカーは特にそうだ。EVの販売台数はそもそも、全米の新車販売全体の1パーセントに過ぎない。フロリダ州やテキサス州、オクラホマ州、ミネソタ州、そしてその他の内陸部地域の住人たちにとっても、エコカーの購入は今より難しくなるかもしれない。

    エコカーの購入に独自の優遇制度を設ける州では、販売数は維持されるだろう。例えばコロラド州では、EVを買うと5,000ドルの税控除が受けられる。デラウェア州では1,000ドルだ。カリフォルニア州では7,000ドルを上限とする補助金制度があるほか、EVは優先レーンを走ることが認められている。

    また、排ガスを出さないクルマ(ゼロエミッションヴィークル=ZEV)の販売促進を進める10州(カリフォルニア州、ニューヨーク州、メイン州、オレゴン州など)とワシントンD.C.は、自動車メーカーに販売台数の一定比率以上をZEVとすることを義務づけている。達成できなければ、その州での営業は禁止される。

    基準に達しなかった場合、基準をクリアしたメーカー(例えばテスラなど)から余剰排出枠(クレジット)を購入することも可能だ。ZEV規制を採用する州におけるエコカーの販売は、全米のEV市場の約3分の1を占める。そしてこれらの州は自動車大手に対し、消費者が実際に購入を望むようなエコカーをつくるよう厳しく促している。

    優遇策のない州との格差が拡大
    以下ソース
    https://wired.jp/2017/12/01/electric-car-tax/


    【【EV】米国が電気自動車の優遇廃止に動き出した──世界の動きに逆行、EVの販売に大打撃か 】の続きを読む

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    1: 2017/11/25(土) 14:59:17.69 ID:CAP_USER
    米テスラが2019年発売を目指す電気自動車(EV)トレーラーの価格を15万ドル(約1670万円)からにすると公表した。競合車種のディーゼル車との価格差を1割程度に抑えた。運用コストは2割以上安くなる見通しで、車体の差額は数年あれば回収できる計算。EVトラック全体の価格帯を押し下げる製品となりそうだ。充電拠点が限られる欠点はあるが、将来は燃料電池車が優位とみられていた大型商用車でもEV化が進む可能性が出てきた。

    総重量36トンの想定で航続距離約480キロメートルのモデルは15万ドルから。約800キロメートルで18万ドルの長距離モデルと2種類を用意する。既存のディーゼルトレーラーとの車体価格の差は数百万円の範囲におさまる。すでに予約を受け付けているが、2年後の発売までの蓄電池の大幅な価格低下を織り込んだ価格水準で、コストダウンに失敗すれば赤字が膨らむ。市場開拓を優先したリスクの高い価格戦略といえる。

     トレーラーで重量貨物を輸送するマルショウ運輸の松井規佐夫社長は「興味深い価格設定。決して高くはない」と語る。前向きに購入を検討しているという。ディーゼルトレーラーで年12万キロメートル走行すると仮定した場合、現状では燃料費だけでも年350万円程度かかる。これにエンジンのオイル交換費用15万円程度など、様々な維持費用が上乗せされる。同条件でのテスラの試算では、EVなら運用コストを200万円弱は節約できる。

     これはあながち誇張ともいえない数字だ。テスラの乗用車を運用するEVバスサービス、米テスループが計48万キロメートルを走行した事例では、維持・修繕費用は約1万ドルだった。ガソリン車の高級セダンの約5分の1、燃料費を入れると8分の1の水準にとどまっている。テスラのEVトレーラーはモーターとタイヤが一体化しており、トランスミッションもない設計。そもそも故障の原因になる部品が少ない。EVはエンジン付きの車両に比べ部品点数は3分の1以下とされる。

     さらに衝突防止、レーン維持、自動停止、故障の事前予測、出張修理派遣などの運転支援ソフトを標準装備する。事故を減らし、保険代も含めて運用コストを下げる計画だ。

     大型EVトラックの最大の課題だった航続距離については、流線形のデザインで空気抵抗を減らすなどして約800キロメートルまで延ばした。日本では法律上、トラックの連続運転は4時間までだが、7時間程度まで運転可能な量の電池を積む。通常の休憩時間の30分で約8割まで充電できる高速充電器を新たに設置。充電用の電気は併設する太陽光発電パネルから供給。価格は1キロワット時あたり約8円で固定とした。

     車体の周囲には多数のセンサーやカメラを配置し、運転席の両横に設置した2つの15型パネルに表示。音などでも知らせて安全性を高める前提で運転席は真ん中に移動させた。ハンドル位置の違いによるモデル数増加を抑えコストを下げる。モーター、画面パネル、センサー、カメラ、ドアの取っ手など多くの部品を量産型の乗用車と共有し、ディーゼル車との価格差を縮める算段だ。トラックは従来、少量多品種生産の産業で「規模の経済」が働きにくかった。

     新型EVの量産が難航するテスラがEV商用車投入を急ぐ背景には、世界トップ10に入る経済圏を持つ地元、カリフォルニア州の政策がある。同州では23年までに排ガスを出さない車両の販売比率を2.5%まで高める規制が検討されている。11月にはロングビーチとロサンゼルスの2つの巨大港が歩調を合わせ、30年までに二酸化炭素排出量を1990年比で4割削減する公約を承認した。

     ロングビーチ港のトップ、マリオ・コルデロ氏は「港湾から排ガスをなくしていくのは我々の優先課題。テスラやボルボなどの製品開発が進み次第、入れ替わるようにしたい」と語る。拡大が続く両港合わせて毎日約4万台のトラックが施設の中を走る。排ガスを出す車両の入構はいずれ禁止される方向で、EVへの大きな買い替え需要が生まれつつある。

     トヨタもこれを見越しLA港で燃料電池トラックの実証実験を始めている。だが、発売時期は未定の状態だ。米小売業最大手のウォルマート・ストアーズがすでに15台を注文するなど、テスラのEVトレーラー販売の予約は出足が好調だ。EVでは中国大手の比亜迪(BYD)が加州の工場を拡張中だ。独ダイムラーも商用EVへの投資を拡大している。商用車にも大きなEV化の波が起きつつあるのは間違いない。
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO23906240V21C17A1000000/


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    1: 2017/11/26(日) 13:18:26.92 ID:CAP_USER
    このところ自動車業界が騒がしい。タカタ、神戸製鋼、三菱自動車、日産、スバルのスキャンダルを見るに、自動車業界の劣化が止まらない、と言われても反論できない状態だ。自動車業界を中心とする製造業は、日本の産業の根幹を支える。この状況に暗澹たる気持ちになる。

     別に憂国の士を気取るつもりはないが、このままでは本当に日本の産業はダメになりかねないと思っている。

     これにはメディアの責任が大きい。テレビなどでは「日本人すごい!」という切り口で、日本の文化や産業の良さをことさらに強調している。日本人の自己満足を満たすように作るメディアの「自己満足バイアス」は、衰退の裏返しではないのか。

    EVよりハイブリッドがいい、と
    安心しきっている場合か

     どのような点で危機感不足を感じるのか。国内自動車産業に根付くマスコミやジャーナリストの危機感不足である。筆者も足元はこのメディア業界に属しているため、その空気感は肌で感じる。

     記事などで目立つ論調は、ざっくり言えば「EVは普及しないのでハイブリッドで十分」という意見だ。

     正直なところ、界隈で取材を重ねる筆者も近い考えを持った時期もあった。

    しかし、日本や欧州においてEV(EVはFCV含むZero Emission Vehicle)の普及には時間がかかるものの、この流れは止められないことは誰もが認めるはずだ。グローバルでは中国のNEV法が施行される2019年がひとつのターニングポイントになるだろう。結果、筆者の意見としては「慌てる必要はないが、静観している場合ではない」というものだ。

     この現状で自動車業界の関係者やアナリストには、日本の自動車業界を良くも悪くも信頼しきっている論調が強い。

     曰く、「EVはトータルでエコではない(Well to Wheel:油田から車輪まで。ちなみにWell to WheelでCO2排出量はEVの方が内燃機関よりも低いと言われている)」「製造から廃棄までの排出CO2を考慮せよ」「モーター、バッテリー技術はコモディティ化しているので日本メーカーが本気を出せばすぐに追いつける」「走行距離、充電時間、コストなどからEVは市場のメインストリームにはならない」といった声だ。

     このような論調にあえて警鐘を鳴らしたい。そこには理由がある。

     というのは、この状況が出版や家電といった衰退産業における、かつての論調に通じるものを感じるからだ。

    自動車も、出版や家電と
    同じ道を歩むのか

     状況変化に対して楽観視した結果、「ゆでガエル」になった日本の産業をいくつか知っている。念のため、ゆでガエルとは、水から火にかけられたカエルは徐々に温められるため茹でられていることを知らず、気がつくころには茹で上がっているという状態だ。

     出版業界がわかりやすい。筆者はエンジニアを経て紙の時代から出版業界に入り、技術系の書籍や雑誌に20年以上携わってきた。出版業界もいまや構造不況業種といってよい。あちこちで制度疲労を起こしている。出版業界は、独占禁止法の例外規定による価格維持制度と、取次という特殊なサプライチェーンの成功事例から脱却しきれず、デジタル対応を始めとする事業転換のタイミングを逃した。従来型の流通を軸とした既得権の範囲にとどまるビジネスが多く、投資機会も逸している。結果として衰退は現在進行系である。

     取材先としてウォッチしてきた家電や電子機器業界も然り。独自技術と品質へのこだわり(自体は悪くはないのだが)が、結果的に変革を阻害し、後発国に出し抜かれた。往年の日本ブランドがいくつも中国資本となり、残っている企業はほぼ国内市場でしかプレゼンスを発揮できていないのは周知である。

    http://diamond.jp/articles/-/150451


    【EVを軽視する日本の自動車産業は「ゆでガエル死」する 】の続きを読む

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    1: 2017/11/22(水) 18:46:06.588 ID:CwCHg+s+0
    左電気自動車
    右ガソリン車
    no title



    【【悲報】ガソリン車さん、電気自動車に勝てる要素なくなるwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwwww 】の続きを読む

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