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    カテゴリ: EV・ハイブリッドカー・燃費

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    1: 2024/04/13(土) 12:10:46.082 ID:lD57h9j10
    BYDとテスラを一押ししてくる
    ハリアーのHV欲しいのに…
    https://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1712977846/0-


    【車買い替え家族会議で嫁さんがEV車を欲する】の続きを読む

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    1: 2024/03/20(水) 19:23:20.29 ID:437jaxvp9
     経済産業省は、2024年度以降の電気自動車(EV)などの購入者への補助額を発表した。日産自動車やトヨタ自動車のEVが補助上限額の85万円の対象となる一方、充電設備や修理拠点などが手薄なメーカーは補助額が引き下げられた。EV普及に向けたメーカーの取り組みを促すため、補助額に差をつけた。

     現行制度では、車の種類や性能・機能によって補助金を決めてきたが、4月からは、充電設備の設置数や提携工場の数、整備人材の育成といったメーカーごとの取り組みも考慮して補助額を算出する。

    ※続きは以下ソースをご確認下さい

    3/20(水) 18:41
    読売新聞オンライン

    https://news.yahoo.co.jp/articles/0110a5d2a9c46d6cb3e884c6927887a18b3d44f0
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1710930200/0-


    【EV補助額、4月から日産やトヨタは最大85万円…中国BYDは35万円に引き下げ】の続きを読む

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    1: 2024/03/13(水) 06:23:45.75 ID:xwIcfoV0
    藤 和彦 経済産業研究所コンサルティングフェロー

    ■中国でEVが売れない…

    アメリカでは、電気自動車(EV)が売れずにトヨタのハイブリッドが売れているという。世界でもこの傾向に拍車がかかるのだろうか。少なくともEVに力を注いできた中国では、EVはいま大きな過渡期を迎えようとしている。

    その要因は、習近平国家主席が景気刺激策を打たずに、国民全体で消費が後退しているからだ。供給に対して需要がまったく追いつかない状態で、高価格のEVは値下げ圧力が大きくなっている。

    中国政府が3月1日に発表した2月の製造業購買担当者景気指数(PMI)は、49.1だった。前月より0.1ポイント低下したが、5ヵ月連続で好不調の境目である50を下回った。

    絶不調の中国経済の中で「期待の星」とされるEVだが、業界はシェア確保のための値下げが相次いでおり、SNS上では「今後3年間で自動車価格は30%下がる可能性がある」と話題になっている。

    中国のデフレが、EVに対しても深刻なダメージをもたらしているのだ。

    ■EVが世界的に不調

    EVの異変は、アメリカではじまった。

    アメリカでは、ここまで旺盛な需要が経済を牽引しインフレを加速させてきた。しかし、現状ではFRBによるインフレ抑制策で金利が上昇、アメリカでEV販売が減速した。加えてガソリン価格も上昇したことから、消費者は経済性に優れたハイブリッドにシフトしているという。その影響で投資家はテスラ株を売却し、トヨタ株を買っているとマーケットでは指摘されている。

    その傾向は世界一のEV大国、中国でも高まっている。

    昨年の中国の自動車販売台数、生産台数はともに3000万台を超え、15年連続で世界第1位となった。なかでも気を吐いているのがEVであり、昨年の販売台数は前年比38%増の950万台と9年連続で世界1位の座を堅持している。

    しかし、ここにきて中国の需要不足が、EV販売に影響し始めているのだ。

    中国自動車協会が2月8日に発表した1月の国内自動車販売台数は205万台で前月比14%も減少したが、その足を引っ張ったのがEVだった。1月のEV販売台数は前月比47%減の40万台と低迷した。

    中国は折からの景気減速と不動産バブルの崩壊による資産効果の剥落から、極端な需要不足に陥っている。さらに、中国のEV業界は現在、電池メーカーも含めて供給が過剰になっている。

    需要が小さいのに供給が多ければ、それはデフレを引き起こす。価格競争の激化によって中国EV関係企業の大量倒産は、時間の問題だろう。

    ■「消費の大後退」と習近平の「経済無策」

    中国経済に関する情報はいつものとおり暗いものばかりだ。不況の元凶である不動産市場は相変わらず低迷している。

    不動産大手100社による2月の新築住宅販売額は、前年比60%減の1859億元(約4兆円)だった。1月の34%に比べて下落幅が拡大した。政府が不動産市場の救済策を強化しているが、状況は悪化の一途を辿っている。

    若者の就職難も変わらない。雇用状況は若干改善したが、賃金の低下傾向が鮮明になっている(2月29日付ロイター)。

    先にも述べた通り、この原因はバブル崩壊に伴う「需要の大幅な後退」によって引き起こされている。

    しかし、習近平国家主席はこのことを今一つ理解していないようだ。

    それどころか、かつて汚職を摘発して共産党内部の反対派を追いやった習氏は、消費社会が堕落の象徴のように映っているのではないかと指摘されている。

    消費社会を否定すれば、需要を喚起する経済政策は当然、本腰の伴わないものとなる。その嫌な予感が、現実となったのが、3月5?11日まで開催された全国人民代表大会(全人代、国会に相当)だった。

    後編では『「中国EV大ピンチ」のウラに、習近平の「経済大粛清」があった…!中国「虎の子EV」を壊滅させる習近平思想の「恐ろしい中身」』では、「世界のEV市場の変調」が中国EVに与える影響と、政府がバブル崩壊後の「需要不足」に全く関心を払わない背景にある“習近平氏の「思想」”について、詳しく見ていこう。

    https://gendai.media/articles/-/125579
    https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1710278625/0-


    【EVがアメリカだけでなく中国でも絶不調に…トヨタ「ハイブリッド一人勝ち」のウラで「中国EV大ピンチ」の深刻すぎる実態】の続きを読む

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    1: 2024/02/20(火) 08:42:31.10 ID:bbes/JEI
    欧米、中国、日本を含む主要14カ国のハイブリッド車(HV)の販売台数が2023年、前の年から30%増えて電気自動車(EV)などの伸び(28%)を上回った。トヨタ自動車のHV販売台数も過去最高を更新した。品ぞろえの豊富さや使い勝手の良さが支持されたもようで、拡大を続けてきたEVの成長ペースが踊り場を迎えている。

    調査会社のマークラインズによると、日米欧中など主要14カ国の23年のHV販売台数は前年...

    続きは有料記事
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC160N50W4A210C2000000/#:~:text=

    【韓国】EVのポンコツ加減が明らかになり「ハイブリッド車」のニーズ高まる。残念なことに韓国には技術がない [2/15] [昆虫図鑑★]
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1707952656/
    https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1708386151/0-


    【ハイブリッド車(HV)の世界販売台数が3割増でEVを逆転 23年、トヨタは過去最高】の続きを読む

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    1: 2024/02/15(木) 11:09:12.32 ID:l7gpXl8q9
    2/6(火) 8:35配信
    ロイター

    [東京/サンフランシスコ 6日 ロイター] - 米カリフォルニア州モデストに住むトニー・リーさん(37)は昨年、妻と一緒に新車を選ぶ中でテスラなどの電気自動車(EV)を検討した。

    だが、彼が結局買ったのはトヨタ自動車のスポーツ多目的車(SUV)「RAV4」のハイブリッド車(HV)。EVだと電池が切れて充電ステーションが見つからなければ立ち往生するかもしれないと考えた。IT企業で働き、頻繁にワシントン州まで運転するリーさんは、「スピードとトルクを楽しめるEVをたまには運転したいが、実用的ではなかった」と話す。

    リーさんは、米国でHV販売を加速させている消費者の1人だ。HVの先駆者であるトヨタは、EVシフトが急速に進む中では後れを取っていたが、現在はEV需要の低迷に直面するライバルに対して優位に立っている。

    EVは車体価格が高く、金利上昇と景気の先行き不透明感が強まる中でメーカーは生産目標を引き下げ、販売鈍化を警戒している。一方、年間の世界販売1000万台以上のうちHVが約3割を占めるトヨタは、6日に発表する決算も堅調な数字が予想される。

    IBESがまとめたアナリスト9人による10─12月期の営業利益の予想平均値は1兆3400億円で、金融市場では前年同期比4割の増益を見込んでいる。

    <長い納車待ち>

    トヨタは米国で最も売れ筋のセダン「カムリ」について、次期モデルはHV車のみにすることを発表し、四半世紀以上前に投入した「プリウス」で培った技術をさらに推し進めようとしている。ミネソタ州にある販売店「ウォルサー・トヨタ」の責任者グレッグ・デービス氏は、トヨタの動きを受け、HV車の販売比率を現在の4割から5割に引き上げる考えだ。

    デービス氏によると、中西部では西海岸など他地域ほどEVが広く受け入れられていない。一方でHVの需要は非常に強く、トヨタのミニバン「シエナ」などは納車まで1年待ちで、値引きはないという。

    対照的にテスラのEVは米国、中国を含む主要市場で昨年から大幅な値下げを実施。利幅が縮小し、イーロン・マクス最高経営責任者( CEO)は先週、今年のEV需要は鈍化すると警戒した。

    S&Pグローバル・モビリティのデータによると、2023年1月から11月までの米新車登録台数に占めるHVの割合は9.3%。EVの割合を1.8ポイント上回った。

    その追い風を最も受けているのは米国販売の3分の1以上をHV車が占めるトヨタ、次いで2割のホンダ、韓国の現代自動車とその系列会社である起亜自動車、米フォード・モーターが続く。

    米ゼネラルモーターズ(GM)のメアリー・バーラCEOは1月末の決算発表で、「EVの成長ペースが鈍化しているのは事実であり、それによってある程度の不確実性が生じている。当社は需要に見合った生産を行う」と説明。北米にプラグイン・ハイブリッド車を導入する方針を明らかにした。

    しかし、いずれEV市場も回復が見込まれる。長期的には自動車販売における占める比率も高まることが予想される。

    S&Pグローバル・モビリティのアソシエイト・ディレクター、ステファニー・ブリンリー氏は「トヨタの最大のリスクは、EVの消費者への普及だ」と指摘。「EVの普及が再び加速した場合、トヨタは競争力のあるEVを提供する準備が十分でない可能性がある」と話す

    トヨタが昨年販売したEVは約10万4000台で、高級車ブランド「レクサス」を含めた新車販売台数の約1%にすぎない。26年までにEV販売台数を150万台に引き上げる計画だが、テスラは23年に約180万台を販売している。

    トヨタは国や地域によってニーズは異なるとし、複数のパワートレイン(駆動装置)を揃える「マルチ・パスウェイ」戦略を取っている。豊田章男会長は1月に行った講演で、「いくらバッテリーEVが進んだとしても、市場のシェアの3割だと思う」と述べた。7割はHV、燃料電池車、水素エンジン車などで、「エンジン車は必ず残ると思う」と語った。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/769185abb9ff0003ea78e54b91ad0b1371eb5174
    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1707962952/0-



    【【ロイター】EVの普及減速、HV販売好調でトヨタが競合リード 】の続きを読む

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    1: 2024/02/02(金) 15:38:20.86 ID:F8g0DpCE9
    >>2024年1月31日午前 10:10 GMT+92日前更新

    [30日 ロイター] - 自動車メーカーとサプライヤー各社が将来にわたる電気自動車(EV)の需要に大きく賭ける中、目先の世界的な需要の減速は経営破綻や新規株式公開(IPO)の撤回、生産の削減といった重大な影響を各社にもたらしている。

    設備投資と技術開発が実際のEV需要を超過しており、各社にはコストを削減するよう求める圧力が強まっている。

    ゼネラル・モーターズ(GM)(GM.N), opens new tabのメアリー・バーラ最高経営責任者(CEO)は30日、決算発表後の電話会見で「EVの成長ペースが鈍化しているのは事実であり、それによってある程度の不確実性が生じている。当社は需要に見合った生産を行う」と述べた。

    GMは以前、需要の減速を理由にEV生産目標を引き下げていた。だがバーラ氏はアナリストに対し、米国におけるEVの販売が昨年の約7%増から今年は少なくとも10%増になるという業界見通しに「勇気付けられた」と語った。

    フォード・モーター(F.N), opens new tabも以前、成長が従来の想定よりも減速しているため、EVの生産計画を下方修正している。

    続きは↓
    https://jp.reuters.com/business/autos/UWZIQQV3PZPJ5HH4ORKV6AB5AE-2024-01-31/
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1706855900/0-


    【EVの世界的需要減速、自動車メーカーの経営に重大な影響】の続きを読む

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    1: 2024/02/02(金) 16:01:17.37 ID:6UAcuRG000202
    最強やろ
    https://tomcat.2ch.sc/test/read.cgi/livejupiter/1706857277/0-



    【軽自動車「燃費良いです、維持費安いです、盗まれないです」】の続きを読む

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    1: 2024/02/02(金) 21:23:35.19 ID:0M7xbmEc00202
    no title

    no title

    no title

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    新型ワゴニアs
    https://tomcat.2ch.sc/test/read.cgi/livejupiter/1706876615/0-


    【【画像】ジ-プさん、新型電気自動車の画像を公開←カッコよすぎると話題に】の続きを読む

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    1: 2024/01/23(火) 15:50:59.55 ID:FxtMYtMp9
    トヨタ会長、EVの市場シェアは最大で3割どまり-残りはHVなどに - Bloomberg
    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-23/S7P5DAT0AFB400

    稲島剛史
    2024年1月23日 14:57 JST

    →EV化が進んでも「エンジン車は必ず残る」、豊田会長が講演で発言

    →欧州や中国でEV普及、40年に保有車のEV比率は44%との予測も

    電気自動車(EV)の市場シェアは最大でも3割、残りはハイブリッド車(HV)などになる。EVへの一点張り戦略に長らく懐疑的な見方を示してきたトヨタ自動車の豊田章男会長がそんな予測を示した。

      トヨタの自社メディア「トヨタイムズ」によると、豊田氏は企業経営者や役員に向けて今月行った講演での質疑応答で「いくらBEVが進んだとしても、市場のシェアの3割だと思う」と語った。残りの7割はHVや燃料電池車、水素エンジン車などになるとし、「エンジン車は必ず残ると思う」と続けたという。

      豊田氏が新車販売と保有車のどちらに占めるEVの市場シェアを念頭に置いた発言だったかは明らかではない。ブルームバーグNEFによると、2040年に世界乗用車販売の75%、保有車の44%がEVになると予測されている。

    (略)

    ※全文はソースで。
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1705992659/0-


    【トヨタ会長、EVの市場シェアは最大で3割どまり-残りはHVなどに 「エンジン車は必ず残ると思う」】の続きを読む

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    1: 2024/01/07(日) 19:27:00.93 ID:Nlj4ZD1o9
    【ラスベガス=沖永翔也】ホンダがカナダで電気自動車(EV)の新工場建設を検討していることが7日、分かった。電池の製造も視野に入れており、関連投資は総額で2兆円規模になる可能性がある。ホンダとしては過去最大級の投資となり、欧米メーカーに比べて出遅れたEV生産を巻き返す足がかりにする。

    各国がEV優遇策を競う中、政府の支援や材料調達などでカナダでの工場新設が有利だとみているもようだ。新工場はカナダの...(以下有料版で,残り1186文字)

    日本経済新聞 2024年1月7日 18:30
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC216PO0R21C23A2000000/
    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1704623220/0-



    【ホンダ、カナダにEV新工場 電池含め巻き返しへ検討】の続きを読む

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    1: 2023/12/07(木) 19:30:44.87 ID:GwSjfqu+9
    日本カー・オブ・ザ・イヤーは「プリウス」 トヨタが4年ぶり受賞
    2023/12/7 18:29 産経新聞
    https://www.sankei.com/article/20231207-KTBCFWFZZZPHNG43KUMKMOSB5I/


    自動車雑誌の編集者らで構成する「日本カー・オブ・ザ・イヤー」実行委員会は7日、この1年間で最も優れた乗用車に、トヨタ自動車のハイブリッド車(HV)「プリウス」を選んだ。トヨタ車の受賞は2019年のスポーツタイプ多目的車(SUV)「RAV4」以来4年ぶり。

    世界初の量産HVとして知られるプリウスは約7年ぶりに全面改良。大きく強化した走行性能やスポーティーな印象に改めた外観が評価された。プリウスの受賞は09年以来3度目。


    ※全文はリンク先で
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1701945044/0-



    【日本カー・オブ・ザ・イヤーは「プリウス」 トヨタが4年ぶり受賞】の続きを読む

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    1: 2023/12/13(水) 16:49:48.97 ID:lAN1uLdB0● BE:632443795-2BP(10000)
    発売3年、ホンダ初の量産EV「ホンダe」が生産終了
    目標は年間1万1000台、実績は累計1万2000台

    ホンダが同社初の量産型EV(電気自動車)である「HONDA e(ホンダe)」の生産を来年1月までに終了することがわかった。

    ホンダeは小回りの良さを強みとしたコンパクトEVとして2020年夏に欧州で発売。同年10月末に日本国内でも販売を始めた。欧州で2021年に厳格化されたCAFE(企業別平均燃費基準)規制への対応が主な開発動機だったためか、当初から年間販売計画は欧州で1万台、日本で1000台と控えめだった。

    ただ、累計販売台数は日本国内で1761台、グローバルでも1万1987台にとどまっている。すでに欧州では販売を停止しており、日本でも在庫がなくなり次第、販売を終える予定だ。

    車両価格と航続距離

    車両価格は495万円、1回のフル充電で走行できる距離は259キロメートル(WLTCモード)と、競合のEVと比べて商品性で見劣りしていた。

    送迎や買い物といった短距離の街乗りを想定。タッチパネルなど5つのディスプレーを並べたインターフェースや、サイドミラーをなくし車載カメラで外部の様子を確認できる「サイドカメラミラーシステム」を搭載するなど、当時の先進技術を多く盛り込んだ。もともと多くの販売台数を見込んだ商品ではなかったが、想定以上にユーザーを振り向かせることができなかった。

    https://toyokeizai.net/articles/-/720926?page=2
    https://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1702453788/0-


    【ホンダ初の量産EV「ホンダe」 生産終了へ】の続きを読む

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    1: 2023/11/07(火) 16:56:27.651 ID:u+KT9ROfM
    平均燃費8.5km/L
    年間走行15,000km
    リッター180円として年間30万円…



    https://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1699343787/0-


    【ふと車の年間ガソリン代計算したら絶望したわ…】の続きを読む

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    1: 2023/11/03(金) 17:01:13.191 ID:7NHnhYAx0
    今日は8.3Lしか入らんかった



    https://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1698998473/0-


    【ハイブリッド車乗りだけど週1給油してるが異端か?】の続きを読む

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    1: 2023/11/02(木) 07:09:42.02 ID:y0kjTArc0
    決算にて
    トヨタは年間営業利益を更に修正 期初目標の2兆円から4兆5000億円に
    no title



    VWは2兆2000億円
    ダイムラーは2兆円
    テスラは7000億円
    BYDは5000億円
    の見込み
    https://tomcat.2ch.sc/test/read.cgi/livegalileo/1698876582/0-



    【【悲報】??「トヨタはEVに乗り遅れてオワコン!」→過去最高益へ】の続きを読む

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    1: 2023/08/11(金) 21:28:33.87 ID:dDOojTQk9
    >>8/11(金) 6:04配信
    現代ビジネス

    積荷のEVが勝手に燃え出した?

     7月26日未明、北海のオランダ沖で、3783台の車を積んだ自動車運搬船「フリーマントル・ハイウェイ」が火災を起こした。その中には498台のEVが含まれており、その1台から発火したと言われている。

     最初、船員が消火を試みたが成功せず、避難の途中に1人が死亡。残りの22人は30mの高さから海に飛び込んで救助された。

     EVのバッテリーは何もしなくても突然、発火することがあるという。また、一旦火が点くと消火が難しく、しかも、非常に高温になる。26日の夜のニュースで公開された熱感知カメラで撮影した映像では、火災はすでに船全体に広がっていた。

     ガソリン車の方は、燃料は乗船と下船のためだけなので、せいぜい5リットル程度しか入っていないというが、いずれにせよ、3783台の車が次々と燃えていたことは確かで、全長200mにもなる船の全体からは、白い煙がものすごい勢いで噴き出していた。火勢がだんだん鎮まったのは、1週間以上、燃え続けた後だった。

     この貨物船は北ドイツのブレーマーハーフェンの港を出発し、エジプトに向かう予定だったが(最終目的地はシンガポール)、150kmほど西進し、オランダ領海を航海中に事故が起こった。

     なぜか当初、この事件は日本ではほとんどニュースにならなかったが、実はこの自動車専用の貨物船は、愛媛県の正栄汽船が船主で、チャーターは川崎汽船、船籍はパナマだという。

     もし、積荷のEVが勝手に燃え出したのだとすると、ひどい災難だが、果たしてそれを証明することはできるのだろうか? 保険は効くのか。あるいは、火災元を証明できなかったら? 疑問が満載だ。

    消火活動は遅々として進まず

    続きは↓
    https://news.yahoo.co.jp/articles/a698962277aec7a3d2114885c39a52d3e7f4d9e6?page=1
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1691756913/0-

    【積荷のEVが発火…!? 「自動車運搬船火災事故」を機にドイツで噴出した“EV危険かもしれない論”の危険性】の続きを読む

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    1: 2023/08/10(木) 10:12:58.46 ID:icwYzeW3
    米運輸省は7月28日、平均的な新型乗用車の燃費を10年以内に1ガロンあたり58マイル(1リットル当たり約25キロメートルに相当)以上にすることを義務付ける案を発表した。この動きは、自動車業界が化石燃料から電力にシフトするのを支援するためのバイデン政権の取り組みを基にしたものだ。

    米運輸省道路交通安全局(NHTSA)は、自動車メーカーが2027年から企業平均燃費(CAFE)目標を引き上げることを求め、乗用車では年率2%、小型トラックでは同4%の改善を求めている。最終目標は、2032年までに全車種平均で1ガロンあたり58マイルを達成することだ。同局は、60日間のパブリックコメント期間を経て、最終的な規則をまとめる。

    今回のNHTSAの提案は、その内容が野心的すぎると考えている可能性が高い自動車メーカーからの反発を引き起こすかもしれない。しかし、電気自動車(EV)やハイブリッド車の普及が、自動車メーカーに新たな選択肢を提供することになる。この提案は、商用車も対象としており、地球温暖化を加速させる二酸化炭素(CO2)の排出量を9億トン削減する可能性がある。

    環境保護論者で生物多様性センターの責任者のダン・ベッカーは、新たな提案について「さほど驚くべき内容ではない」とフォーブスの取材に語った。

    「実現可能な最大限の効率基準を設定するというNHTSAの義務を果たすためには、もっと強力なものであるべきだ。自動車メーカーは、安価で効率的な技術をたくさん持っているが、政府が効率化を強制しない限り、棚に置かれたままになってしまう」と彼は述べた。

    バイデン政権によってすでに制定された法律で、消費者はバッテリーEVに乗り換えるインセンティブを与えられ、適格モデルには最高7500ドルの税額控除が適用される。自動車メーカーやバッテリーメーカーは、EVを生産するための米国内の新工場に多額の補助金を支給される。

    NHTSAは、今回の提案で消費者の累積燃料費が500億ドル節約されると見積もっている。「自動車の燃費が良くなることは、米国人の懐が潤い、国全体のエネルギー安全保障が強化されることを意味する」と、ピート・ブティジェッジ運輸長官は声明で述べた。

    NHTSAは、乗用車の燃費要件の強化とともに、商用ピックアップおよび業務バンの燃費を2030年から2035年にかけて、毎年10%改善することを提案している。

    https://forbesjapan.com/articles/detail/65174
    https://nozomi.2ch.sc/test/read.cgi/liveplus/1691629978/0-


    【米運輸省、乗用車に「1リッター25キロ」の燃費基準を提案】の続きを読む

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    1: 2023/07/14(金) 18:05:56.94 ID:SC7obkuK
    6月に就任したマツダの毛籠勝弘社長は、電気自動車(EV)専用の車台(プラットホーム)の導入が2027年になるとの考えを示した。電動化に向けてトヨタ自動車とはソフトで連携する。毛籠氏はEVについて「スモールプレーヤーであると自覚している」とした上で、「意志のあるフォロワーだ」と述べた。

    毛籠氏は14日、日本経済新聞社などの取材に応じた。

    マツダは30年に世界で販売する車のうち、25~40%をEVにする計画を掲げる。EV専用プラットホームについては従来、最も早い場合で26年にも導入するとみられていたが、時間をかける見通しを示した形だ。

    EV生産には、ガソリン車などを製造するための従来のプラットホームも活用し、EV生産が軌道に乗るまではガソリン車も同じラインで生産する用意を整えている。マツダはガソリン車向け部品を生産する取引先を多く抱える。毛籠氏が「電動化をいっきに進めると供給網がついてこれない」とみているためだ。

    EVの駆動装置である「イーアクスル」などの開発・生産では、広島県内の企業を中心とする地場サプライヤーと新会社を設立している。「特に電動化技術そのものは、やはり地元で育んでいきたい」と述べ、まずは広島を中心とした国内でEVの研究開発などを進める方針を示した。

    毛籠氏は「EVの進展速度は国によって異なる」と述べ、国や地域の電源構成などに応じて柔軟に電動車を投入していく考えも示した。EV専用車の品ぞろえを増やすのは28年からで、それまではハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)を組み合わせて販売していく戦略を描く。

    EVの性能を左右する車載ソフト開発についてはトヨタと協業を進めている。ソフトや制御部品を含めたEVの設計思想について「トヨタと協力している」と説明。「基本部分を一緒にすることで今後大きな利点になる」と話した。

    EVの新しい生産技術「ギガキャスト」についてはメリットを理解した上で、「もう少し考えながら採用するかしないかというのを決めていけばいい」と話した。
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC140AS0U3A710C2000000/
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1689325556/0-



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    1: 2023/06/29(木) 06:36:49.85 ID:0dqCpNL89
    2023年6月29日 06時00分 

     新エネルギー車の普及が著しい中国で、中国メーカーがプラグインハイブリッド車(PHV)を積極投入している。これまでは電気自動車(EV)に注目が集まっていたが、EVの航続距離への不安が根強いことに加え、補助金の打ち切りで割高感が強まったEVからの回帰の流れが生まれ始めている。(石井宏樹)

     中国の新エネルギー車 中国政府はEV、燃料電池車(FCV)、PHVをほかの車と区分。補助金や規制を通じて生産・販売両面で優遇している。2022年の中国の新エネ車の販売台数は前年比93%増の688万台。全体の販売台数の4分の1を初めて超えた。

    ◆新たなSUVを続々…吉利がPHVで攻勢

     中国浙江省杭州市に本社を置く吉利グループは昨年11月のPHVの中型スポーツタイプ多目的車(SUV)に続き、今年5月にも新たな中型SUVを発売。今年中にさらにもう1車種を発売する予定で攻勢をかけている。

     吉利の広報担当者は「EVは高価なため、消費者は完全な電動化に懐疑的だ。エンジンと組み合わせることで電池を小さくでき、航続距離の不安も取り除ける」と利点を強調する。

     吉利はEV専業の米テスラや、自ら電池を製造するBYDと比べ、電池のコスト競争で不利だ。広報担当者は「私たちには長年、PHVをつくった経験があり、モーターやエンジンを内製できる」と説明。新たなハイブリッド技術を開発し、エンジン製造のノウハウを新エネ車の強みに変えようとしている。

     初期のPHVは充電速度や航続距離で不十分な点が多かったが、「今では100キロをモーターのみで走れるPHVもある。新しい技術を好む中国の消費者を満足させられる」という。

    ◆うまみも需要も薄れたEV、急伸するPHV

     PHV躍進は数字上でも明らかだ。中国の業界団体によると、今年1~4月の新エネ車販売台数は前年同期比36%増の184万台。内訳を見ると、EVは125万台で全体の7割を占めるが、伸び率は19%にとどまった。一方、PHVは58万台と台数ではEVに及ばないが、増加率は94%とほぼ倍増した。

     昨年末で新エネ車への補助金が打ち切られたため、消費者にとって高価な電池を大量に搭載するEVは価格上の強みが薄まった。テスラなどEV大手が値下げ攻勢をかけたことで収益が悪化し、メーカーにとってもうまみは減りつつある。

     EVはこれまで政府から環境対応を求められるタクシー会社やネット予約タクシーの運転手らが顧客として買い支えてきた。しかし、タクシー需要が飽和状態になり、EVの販売増加の余地が小さくなっている。一方、ガソリンも使えるPHVは航続距離の不安が少なく、通勤や旅行などで一般消費者の根強い支持を集めている。

    続きはソースで
    https://www.tokyo-np.co.jp/article/259236
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1687988209/0-



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    1: 2023/06/13(火) 11:11:42.60 ID:ChtTYCgi0 BE:659060378-2BP(7000)
    https://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1686622302/0-


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