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    カテゴリ： EV・ハイブリッドカー・燃費

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    1: 2024/02/02(金) 15:38:20.86 ID:F8g0DpCE9
    >>2024年1月31日午前 10:10 GMT+92日前更新

    [３０日 ロイター] - 自動車メーカーとサプライヤー各社が将来にわたる電気自動車（ＥＶ）の需要に大きく賭ける中、目先の世界的な需要の減速は経営破綻や新規株式公開（ＩＰＯ）の撤回、生産の削減といった重大な影響を各社にもたらしている。

    設備投資と技術開発が実際のＥＶ需要を超過しており、各社にはコストを削減するよう求める圧力が強まっている。

    ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N), opens new tabのメアリー・バーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）は３０日、決算発表後の電話会見で「ＥＶの成長ペースが鈍化しているのは事実であり、それによってある程度の不確実性が生じている。当社は需要に見合った生産を行う」と述べた。

    ＧＭは以前、需要の減速を理由にＥＶ生産目標を引き下げていた。だがバーラ氏はアナリストに対し、米国におけるＥＶの販売が昨年の約７％増から今年は少なくとも１０％増になるという業界見通しに「勇気付けられた」と語った。

    フォード・モーター(F.N), opens new tabも以前、成長が従来の想定よりも減速しているため、ＥＶの生産計画を下方修正している。

    続きは↓
    https://jp.reuters.com/business/autos/UWZIQQV3PZPJ5HH4ORKV6AB5AE-2024-01-31/
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1706855900/0-


    【ＥＶの世界的需要減速、自動車メーカーの経営に重大な影響】の続きを読む

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    1: 2024/02/02(金) 16:01:17.37 ID:6UAcuRG000202
    最強やろ
    https://tomcat.2ch.sc/test/read.cgi/livejupiter/1706857277/0-



    【軽自動車「燃費良いです、維持費安いです、盗まれないです」】の続きを読む

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    1: 2024/02/02(金) 21:23:35.19 ID:0M7xbmEc00202
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    新型ワゴニアs
    https://tomcat.2ch.sc/test/read.cgi/livejupiter/1706876615/0-


    【【画像】ジ－プさん、新型電気自動車の画像を公開←カッコよすぎると話題に】の続きを読む

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    1: 2024/01/23(火) 15:50:59.55 ID:FxtMYtMp9
    トヨタ会長、ＥＶの市場シェアは最大で３割どまり－残りはＨＶなどに - Bloomberg
    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-23/S7P5DAT0AFB400

    稲島剛史
    2024年1月23日 14:57 JST

    →ＥＶ化が進んでも「エンジン車は必ず残る」、豊田会長が講演で発言

    →欧州や中国でＥＶ普及、40年に保有車のＥＶ比率は44％との予測も

    電気自動車（ＥＶ）の市場シェアは最大でも３割、残りはハイブリッド車（ＨＶ）などになる。ＥＶへの一点張り戦略に長らく懐疑的な見方を示してきたトヨタ自動車の豊田章男会長がそんな予測を示した。

    　　トヨタの自社メディア「トヨタイムズ」によると、豊田氏は企業経営者や役員に向けて今月行った講演での質疑応答で「いくらＢＥＶが進んだとしても、市場のシェアの３割だと思う」と語った。残りの７割はＨＶや燃料電池車、水素エンジン車などになるとし、「エンジン車は必ず残ると思う」と続けたという。

    　　豊田氏が新車販売と保有車のどちらに占めるＥＶの市場シェアを念頭に置いた発言だったかは明らかではない。ブルームバーグＮＥＦによると、2040年に世界乗用車販売の75％、保有車の44％がＥＶになると予測されている。

    （略）

    ※全文はソースで。
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1705992659/0-


    【トヨタ会長、ＥＶの市場シェアは最大で３割どまり－残りはＨＶなどに　「エンジン車は必ず残ると思う」】の続きを読む

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    1: 2024/01/07(日) 19:27:00.93 ID:Nlj4ZD1o9
    【ラスベガス=沖永翔也】ホンダがカナダで電気自動車（EV）の新工場建設を検討していることが7日、分かった。電池の製造も視野に入れており、関連投資は総額で2兆円規模になる可能性がある。ホンダとしては過去最大級の投資となり、欧米メーカーに比べて出遅れたEV生産を巻き返す足がかりにする。

    各国がEV優遇策を競う中、政府の支援や材料調達などでカナダでの工場新設が有利だとみているもようだ。新工場はカナダの...(以下有料版で，残り1186文字)

    日本経済新聞　2024年1月7日 18:30
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC216PO0R21C23A2000000/
    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1704623220/0-



    【ホンダ、カナダにEV新工場　電池含め巻き返しへ検討】の続きを読む

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    1: 2023/12/07(木) 19:30:44.87 ID:GwSjfqu+9
    日本カー・オブ・ザ・イヤーは「プリウス」　トヨタが４年ぶり受賞
    2023/12/7 18:29　産経新聞
    https://www.sankei.com/article/20231207-KTBCFWFZZZPHNG43KUMKMOSB5I/


    自動車雑誌の編集者らで構成する「日本カー・オブ・ザ・イヤー」実行委員会は７日、この１年間で最も優れた乗用車に、トヨタ自動車のハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」を選んだ。トヨタ車の受賞は２０１９年のスポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）「ＲＡＶ４」以来４年ぶり。

    世界初の量産ＨＶとして知られるプリウスは約７年ぶりに全面改良。大きく強化した走行性能やスポーティーな印象に改めた外観が評価された。プリウスの受賞は０９年以来３度目。


    ※全文はリンク先で
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1701945044/0-



    【日本カー・オブ・ザ・イヤーは「プリウス」　トヨタが４年ぶり受賞】の続きを読む

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    1: 2023/12/13(水) 16:49:48.97 ID:lAN1uLdB0● BE:632443795-2BP(10000)
    発売3年､ホンダ初の量産EV｢ホンダe｣が生産終了
    目標は年間1万1000台､実績は累計1万2000台

    ホンダが同社初の量産型EV（電気自動車）である「HONDA e（ホンダe）」の生産を来年1月までに終了することがわかった。

    ホンダeは小回りの良さを強みとしたコンパクトEVとして2020年夏に欧州で発売。同年10月末に日本国内でも販売を始めた。欧州で2021年に厳格化されたCAFE（企業別平均燃費基準）規制への対応が主な開発動機だったためか、当初から年間販売計画は欧州で1万台、日本で1000台と控えめだった。

    ただ、累計販売台数は日本国内で1761台、グローバルでも1万1987台にとどまっている。すでに欧州では販売を停止しており、日本でも在庫がなくなり次第、販売を終える予定だ。

    車両価格と航続距離

    車両価格は495万円、1回のフル充電で走行できる距離は259キロメートル（WLTCモード）と、競合のEVと比べて商品性で見劣りしていた。

    送迎や買い物といった短距離の街乗りを想定。タッチパネルなど5つのディスプレーを並べたインターフェースや、サイドミラーをなくし車載カメラで外部の様子を確認できる「サイドカメラミラーシステム」を搭載するなど、当時の先進技術を多く盛り込んだ。もともと多くの販売台数を見込んだ商品ではなかったが、想定以上にユーザーを振り向かせることができなかった。

    https://toyokeizai.net/articles/-/720926?page=2
    https://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1702453788/0-


    【ホンダ初の量産EV「ホンダe」 生産終了へ】の続きを読む

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    1: 2023/11/07(火) 16:56:27.651 ID:u+KT9ROfM
    平均燃費8.5km/L
    年間走行15,000km
    リッター180円として年間30万円…



    https://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1699343787/0-


    【ふと車の年間ガソリン代計算したら絶望したわ…】の続きを読む

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    1: 2023/11/03(金) 17:01:13.191 ID:7NHnhYAx0
    今日は8.3Lしか入らんかった



    https://viper.2ch.sc/test/read.cgi/news4vip/1698998473/0-


    【ハイブリッド車乗りだけど週1給油してるが異端か？】の続きを読む

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    1: 2023/11/02(木) 07:09:42.02 ID:y0kjTArc0
    決算にて
    トヨタは年間営業利益を更に修正　期初目標の2兆円から4兆5000億円に
    no title



    VWは2兆2000億円
    ダイムラーは2兆円
    テスラは7000億円
    BYDは5000億円
    の見込み
    https://tomcat.2ch.sc/test/read.cgi/livegalileo/1698876582/0-



    【【悲報】？？「トヨタはEVに乗り遅れてオワコン！」→過去最高益へ】の続きを読む

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    1: 2023/08/11(金) 21:28:33.87 ID:dDOojTQk9
    >>8/11(金) 6:04配信
    現代ビジネス

    積荷のEVが勝手に燃え出した？

    　7月26日未明、北海のオランダ沖で、3783台の車を積んだ自動車運搬船「フリーマントル・ハイウェイ」が火災を起こした。その中には498台のEVが含まれており、その1台から発火したと言われている。

    　最初、船員が消火を試みたが成功せず、避難の途中に1人が死亡。残りの22人は30mの高さから海に飛び込んで救助された。

    　EVのバッテリーは何もしなくても突然、発火することがあるという。また、一旦火が点くと消火が難しく、しかも、非常に高温になる。26日の夜のニュースで公開された熱感知カメラで撮影した映像では、火災はすでに船全体に広がっていた。

    　ガソリン車の方は、燃料は乗船と下船のためだけなので、せいぜい5リットル程度しか入っていないというが、いずれにせよ、3783台の車が次々と燃えていたことは確かで、全長200mにもなる船の全体からは、白い煙がものすごい勢いで噴き出していた。火勢がだんだん鎮まったのは、1週間以上、燃え続けた後だった。

    　この貨物船は北ドイツのブレーマーハーフェンの港を出発し、エジプトに向かう予定だったが(最終目的地はシンガポール)、150kmほど西進し、オランダ領海を航海中に事故が起こった。

    　なぜか当初、この事件は日本ではほとんどニュースにならなかったが、実はこの自動車専用の貨物船は、愛媛県の正栄汽船が船主で、チャーターは川崎汽船、船籍はパナマだという。

    　もし、積荷のEVが勝手に燃え出したのだとすると、ひどい災難だが、果たしてそれを証明することはできるのだろうか？　保険は効くのか。あるいは、火災元を証明できなかったら？　疑問が満載だ。

    消火活動は遅々として進まず

    続きは↓
    https://news.yahoo.co.jp/articles/a698962277aec7a3d2114885c39a52d3e7f4d9e6?page=1
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1691756913/0-

    【積荷のEVが発火…!? 「自動車運搬船火災事故」を機にドイツで噴出した“EV危険かもしれない論”の危険性】の続きを読む

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    1: 2023/08/10(木) 10:12:58.46 ID:icwYzeW3
    米運輸省は7月28日、平均的な新型乗用車の燃費を10年以内に1ガロンあたり58マイル（1リットル当たり約25キロメートルに相当）以上にすることを義務付ける案を発表した。この動きは、自動車業界が化石燃料から電力にシフトするのを支援するためのバイデン政権の取り組みを基にしたものだ。

    米運輸省道路交通安全局（NHTSA）は、自動車メーカーが2027年から企業平均燃費（CAFE）目標を引き上げることを求め、乗用車では年率2％、小型トラックでは同4％の改善を求めている。最終目標は、2032年までに全車種平均で1ガロンあたり58マイルを達成することだ。同局は、60日間のパブリックコメント期間を経て、最終的な規則をまとめる。

    今回のNHTSAの提案は、その内容が野心的すぎると考えている可能性が高い自動車メーカーからの反発を引き起こすかもしれない。しかし、電気自動車（EV）やハイブリッド車の普及が、自動車メーカーに新たな選択肢を提供することになる。この提案は、商用車も対象としており、地球温暖化を加速させる二酸化炭素（CO2）の排出量を9億トン削減する可能性がある。

    環境保護論者で生物多様性センターの責任者のダン・ベッカーは、新たな提案について「さほど驚くべき内容ではない」とフォーブスの取材に語った。

    「実現可能な最大限の効率基準を設定するというNHTSAの義務を果たすためには、もっと強力なものであるべきだ。自動車メーカーは、安価で効率的な技術をたくさん持っているが、政府が効率化を強制しない限り、棚に置かれたままになってしまう」と彼は述べた。

    バイデン政権によってすでに制定された法律で、消費者はバッテリーEVに乗り換えるインセンティブを与えられ、適格モデルには最高7500ドルの税額控除が適用される。自動車メーカーやバッテリーメーカーは、EVを生産するための米国内の新工場に多額の補助金を支給される。

    NHTSAは、今回の提案で消費者の累積燃料費が500億ドル節約されると見積もっている。「自動車の燃費が良くなることは、米国人の懐が潤い、国全体のエネルギー安全保障が強化されることを意味する」と、ピート・ブティジェッジ運輸長官は声明で述べた。

    NHTSAは、乗用車の燃費要件の強化とともに、商用ピックアップおよび業務バンの燃費を2030年から2035年にかけて、毎年10％改善することを提案している。

    https://forbesjapan.com/articles/detail/65174
    https://nozomi.2ch.sc/test/read.cgi/liveplus/1691629978/0-


    【米運輸省、乗用車に「1リッター25キロ」の燃費基準を提案】の続きを読む

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    1: 2023/07/14(金) 18:05:56.94 ID:SC7obkuK
    6月に就任したマツダの毛籠勝弘社長は、電気自動車（EV）専用の車台（プラットホーム）の導入が2027年になるとの考えを示した。電動化に向けてトヨタ自動車とはソフトで連携する。毛籠氏はEVについて「スモールプレーヤーであると自覚している」とした上で、「意志のあるフォロワーだ」と述べた。

    毛籠氏は14日、日本経済新聞社などの取材に応じた。

    マツダは30年に世界で販売する車のうち、25～40%をEVにする計画を掲げる。EV専用プラットホームについては従来、最も早い場合で26年にも導入するとみられていたが、時間をかける見通しを示した形だ。

    EV生産には、ガソリン車などを製造するための従来のプラットホームも活用し、EV生産が軌道に乗るまではガソリン車も同じラインで生産する用意を整えている。マツダはガソリン車向け部品を生産する取引先を多く抱える。毛籠氏が「電動化をいっきに進めると供給網がついてこれない」とみているためだ。

    EVの駆動装置である「イーアクスル」などの開発・生産では、広島県内の企業を中心とする地場サプライヤーと新会社を設立している。「特に電動化技術そのものは、やはり地元で育んでいきたい」と述べ、まずは広島を中心とした国内でEVの研究開発などを進める方針を示した。

    毛籠氏は「EVの進展速度は国によって異なる」と述べ、国や地域の電源構成などに応じて柔軟に電動車を投入していく考えも示した。EV専用車の品ぞろえを増やすのは28年からで、それまではハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）を組み合わせて販売していく戦略を描く。

    EVの性能を左右する車載ソフト開発についてはトヨタと協業を進めている。ソフトや制御部品を含めたEVの設計思想について「トヨタと協力している」と説明。「基本部分を一緒にすることで今後大きな利点になる」と話した。

    EVの新しい生産技術「ギガキャスト」についてはメリットを理解した上で、「もう少し考えながら採用するかしないかというのを決めていけばいい」と話した。
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC140AS0U3A710C2000000/
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1689325556/0-



    【マツダ新社長「27年にEV用車台」　トヨタとソフト協力】の続きを読む

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    1: 2023/06/29(木) 06:36:49.85 ID:0dqCpNL89
    2023年6月29日 06時00分　

    　新エネルギー車の普及が著しい中国で、中国メーカーがプラグインハイブリッド車（PHV）を積極投入している。これまでは電気自動車（EV）に注目が集まっていたが、EVの航続距離への不安が根強いことに加え、補助金の打ち切りで割高感が強まったEVからの回帰の流れが生まれ始めている。（石井宏樹）

    　中国の新エネルギー車　中国政府はEV、燃料電池車（FCV）、PHVをほかの車と区分。補助金や規制を通じて生産・販売両面で優遇している。2022年の中国の新エネ車の販売台数は前年比93％増の688万台。全体の販売台数の4分の1を初めて超えた。

    ◆新たなSUVを続々…吉利がPHVで攻勢

    　中国浙江省杭州市に本社を置く吉利グループは昨年11月のPHVの中型スポーツタイプ多目的車（SUV）に続き、今年5月にも新たな中型SUVを発売。今年中にさらにもう1車種を発売する予定で攻勢をかけている。

    　吉利の広報担当者は「EVは高価なため、消費者は完全な電動化に懐疑的だ。エンジンと組み合わせることで電池を小さくでき、航続距離の不安も取り除ける」と利点を強調する。

    　吉利はEV専業の米テスラや、自ら電池を製造するBYDと比べ、電池のコスト競争で不利だ。広報担当者は「私たちには長年、PHVをつくった経験があり、モーターやエンジンを内製できる」と説明。新たなハイブリッド技術を開発し、エンジン製造のノウハウを新エネ車の強みに変えようとしている。

    　初期のPHVは充電速度や航続距離で不十分な点が多かったが、「今では100キロをモーターのみで走れるPHVもある。新しい技術を好む中国の消費者を満足させられる」という。

    ◆うまみも需要も薄れたEV、急伸するPHV

    　PHV躍進は数字上でも明らかだ。中国の業界団体によると、今年1～4月の新エネ車販売台数は前年同期比36％増の184万台。内訳を見ると、EVは125万台で全体の7割を占めるが、伸び率は19％にとどまった。一方、PHVは58万台と台数ではEVに及ばないが、増加率は94％とほぼ倍増した。

    　昨年末で新エネ車への補助金が打ち切られたため、消費者にとって高価な電池を大量に搭載するEVは価格上の強みが薄まった。テスラなどEV大手が値下げ攻勢をかけたことで収益が悪化し、メーカーにとってもうまみは減りつつある。

    　EVはこれまで政府から環境対応を求められるタクシー会社やネット予約タクシーの運転手らが顧客として買い支えてきた。しかし、タクシー需要が飽和状態になり、EVの販売増加の余地が小さくなっている。一方、ガソリンも使えるPHVは航続距離の不安が少なく、通勤や旅行などで一般消費者の根強い支持を集めている。

    続きはソースで
    https://www.tokyo-np.co.jp/article/259236
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1687988209/0-



    【中国で強まるPHVへの回帰　補助金打ち切りでEVに割高感　競争激化でメーカー同士の場外戦も勃発】の続きを読む

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    1: 2023/06/13(火) 11:11:42.60 ID:ChtTYCgi0 BE:659060378-2BP(7000)

    画像
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    https://motor-fan.jp/mf/article/145116/?amp=1
    https://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1686622302/0-


    【トヨタ テスラのマネをしてギガキャスト採用へ 修理費が高くなる厨死亡ｗｗｗ（画像あり）】の続きを読む

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    1: 2023/06/13(火) 07:39:47.63 ID:OCMjhB4I
    トヨタ自動車は、今の電池に代わる「全固体電池」について、早ければ2027年にEV＝電気自動車での実用化を目指す方針を明らかにしました。一方、水素を燃料にした車も強化し、複合的な戦略で脱炭素の取り組みを進める方針です。

    トヨタ自動車が明らかにした今後の脱炭素の戦略によりますと、EVでは、今の電池に代わる「全固体電池」について、ハイブリッド車から搭載するとした従来の計画を変更し、早ければ2027年にEVでの実用化を目指します。

    一方、2026年に投入予定の次世代の車種については、工場内で組み立て途中の車が自走することで生産ラインの投資を抑えるほか、車体の空気抵抗の改善などを行って、開発と生産のコストを今の半分に引き下げるとしています。

    こうした競争力を高めた車種を2030年の世界販売目標の350万台のうち170万台で投入する計画です。

    一方、水素を燃料にした燃料電池車についても、トラックなど商用車を中心に事業化を加速させる方針です。

    ヨーロッパと中国市場の強化や、他社との提携によって2030年には、いまと比べて原価を37％削減することを目指します。

    トヨタは、こうした複合的な戦略で脱炭素の取り組みを進める方針で、世界的なEVシフトのなかで、いかに存在感を示せるかが焦点になります。
    2023年6月13日 5時11分
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230613/k10014097481000.html
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1686609587/0-


    【トヨタ自動車 早ければ2027年 EVで「全固体電池」実用化へ】の続きを読む

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    1: 2023/06/15(木) 06:24:30.91 ID:lZqvIYal
    日産自動車の軽の電気自動車（EV）「サクラ」が快走している。軽はコスパの良いエンジン車の金城湯池だが、発売から1年間の累計販売は4万台規模に達した。入念な価格戦略と性能のメリハリで「2台目需要」などをつかみ、普及が鈍い日本のEV市場でのシェアが一気に4割を超えた。今後は日本特有の軽EVのノウハウを生かした海外展開が課題となる。

    「軽EVが消費者の新たな選択肢になった」。日産東京販売の清水健一取締...
    2023年6月15日 5:00
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC06CCX0W3A600C2000000/
    https://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1686777870/0-



    【日産EV「サクラ」快走、国内市場の4割超に　発売1年】の続きを読む

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    1: 2023/05/17(水) 23:11:27.37 ID:quvNF8Jl9
    スズキ、ダイハツ工業、トヨタ自動車は2023年5月17日、3社で共同開発した商用軽バンの電気自動車（BEV）を、日本自動車工業会の展示イベントで公開すると発表した。

    今回公開されるBEV商用軽バンは、スズキ、ダイハツの小さなクルマづくりのノウハウと、トヨタの電動化技術を持ち寄って共同開発した、軽商用車向けの電動パワートレインを搭載している。

    同車の企画に際しては、物流の課題解決を目的とするトヨタ、いすゞ、スズキ、ダイハツの合弁会社、Commercial Japan Partnership Technologies（CJPT）も参画し、効率的なラストワンマイル輸送に最適な仕様を追求。一充電あたりの走行距離は200km程度を見込んでおり、配送業等の顧客のニーズに応えられる車両を目指して現在開発を進めているという。車両についてはダイハツが生産を行い、スズキ、ダイハツ、トヨタから2023年度内にリリースされる予定だ。

    同車のプロトタイプは、「G7広島サミット（主要国首脳会議）」に際して日本自動車工業会が開催する、自動車業界のカーボンニュートラル（CN）達成に向けた取り組みを紹介する展示イベント（開催期間：2023年5月18日～21日）にて公開される。（webCG）

    2023.05.17
    https://www.webcg.net/articles/-/48279

    BEV（プロトタイプ「ダイハツ仕様」）
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    BEV（プロトタイプ「スズキ仕様」）
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    BEV（プロトタイプ「トヨタ仕様」）
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    http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1684332687/0-


    【スズキ、ダイハツ、トヨタが新型軽商用BEVのプロトタイプを公開】の続きを読む

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    1: 2023/05/12(金) 22:36:26.92 ID:UEkgb8GG9
    本田技研工業の英国現地法人であるホンダモーターヨーロッパ・リミテッドは2023年5月12日（現地時間）、新型電気自動車（EV）「e：Ny1（イーエヌワイワン）」を発表した。欧州各国で同年秋から順次発売する。

    e：Ny1はホンダのEVブランド「e：N」シリーズの欧州市場向けモデルだ。ホンダが欧州に投入するEVとしては「ホンダe」に続く2番目のモデルとなる。

    発進直後からのスムーズで力強い加速と繊細な制御を実現するという電動モーターやWLTCモードで412kmの航続距離を実現した大容量バッテリー、EV専用のボディー骨格などで構築される「e：N Architecture F（イーエヌアーキテクチャーエフ）」を採用。ホンダが培ってきたダイナミクス技術に基づくスポーティーな走り、人車一体感の高い独自のドライビングプレジャーを提供するという。（webCG）

    2023.05.12
    https://www.webcg.net/articles/-/48260

    e：Ny1（イーエヌワイワン）
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    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1683898586/0-


     【ホンダが新型電気自動車「e：Ny1」を発表　2023年秋から順次発売　欧州】の続きを読む

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    1: 2023/04/19(水) 22:50:33.87 ID:H9LZLHTs9
    世界の自動車各社が中国で電気自動車（EV）など電動車の生産体制の整備を急いでいる。ホンダは2024年に中国内で2つのEV工場を稼働させ、独フォルクスワーゲン（VW）も生産拠点を増やす。EVの覇権を争う米国も自国での生産を促しており、各社は対応を迫られている。供給網分断の中で米中双方に基盤を築き、EVの生産が滞らないよう備えを固める構えだ。

    電動車シフトが他国よりも早く、世界最大のEV市場である中...（以下有料版で、残り1232文字)

    日本経済新聞　2023年4月19日 17:40
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC153XZ0V10C23A4000000/
    https://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1681912233/0-




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